レンタルサロン経営は儲かる？開業方法と成功のコツを解説

「サロン経営を始めたいけれど、初期費用が高くて踏み出せない」「個人でサロン経営するにはどうすればいいの？」そんな疑問や不安を抱えている方は多いのではないでしょうか。

エステサロンやリラクゼーションサロン、ネイルサロンなど、美容・健康分野で独立を考えるとき、最大のハードルとなるのが資金面です。店舗物件の契約や内装工事、設備投資など、一般的なサロン開業には数百万円もの費用がかかることも珍しくありません。

そこで今、注目を集めているのが「レンタルサロン経営」という働き方です。必要な設備が揃った空間を時間単位で借りることで、初期費用を大幅に抑えながらサロンビジネスをスタートできます。

この記事では、レンタルサロン経営は本当に儲かるのか、サロン経営の基本から開業届の書き方、集客方法まで、サロン経営者を目指す方に向けて実践的なノウハウをお伝えします。サロン経営が儲からないと言われる理由や、成功するための具体的な方法も解説していますので、ぜひ最後までお読みください。

レンタルサロン経営とは？個人でサロンを経営する新しいスタイル

まずは、レンタルサロン経営の基本的な仕組みについて理解しましょう。

レンタルサロンの定義と仕組み

レンタルサロンとは、エステやネイル、リラクゼーションなどの施術に必要な設備や備品が整った空間を、時間単位または月単位で借りられるサービスです。施術ベッドやスツール、タオルウォーマー、ワゴンといった基本的な設備があらかじめ用意されているため、施術者は自分専用の道具や商材を持ち込むだけで、すぐに営業を始めることができます。

料金体系は、1時間あたり1,000円〜2,500円程度の時間貸しプランと、月額5万円〜10万円程度の月極プランが一般的です。立地や設備の充実度によって金額は変動しますが、自分で店舗を構えるよりも大幅に費用を抑えられるのが最大の特徴です。

シェアサロンとの違いを理解しよう

「レンタルサロン」と似た言葉に「シェアサロン」がありますが、両者には明確な違いがあります。

レンタルサロンは、一部屋を丸ごと借り切る「完全個室タイプ」が主流です。お客様のプライバシーを守りながら、落ち着いた空間で施術を提供できるため、エステやリラクゼーション、整体などの業種に適しています。

一方、シェアサロンは、既存サロンの一席を複数の施術者で共有する形態で、主に美容師のフリーランス独立に活用されています。どちらを選ぶかは、提供するサービスの内容や、どのような空間でお客様をお迎えしたいかによって決まります。

1人サロン経営に最適な理由

レンタルサロンは、1人でサロン経営を始めたい方にとって理想的な選択肢です。

自分のペースで働ける柔軟性があり、予約が入った時間だけスペースを借りればよいので、固定費の負担を最小限に抑えられます。また、複数のレンタルサロンを使い分けることで、異なるエリアのお客様に対応することも可能です。

育児や介護との両立を目指す方、副業としてサロン業を始めたい方にも、レンタルサロン経営は現実的な選択肢となっています。

サロン経営は儲かる？儲からない？収益の実態を徹底解説

「サロン経営は儲からない」という声を聞いたことがある方もいるかもしれません。ここでは、サロン経営の収益構造について正直にお伝えします。

サロン経営で儲かる仕組みと年収の目安

レンタルサロンを利用した1人サロン経営の場合、どのくらいの収入が見込めるのでしょうか。具体的な数字で見ていきましょう。

例えば、1日5名のお客様に施術し、客単価を7,000円とした場合、1日の売上は35,000円になります。週5日稼働すると、月の売上は約70万円です。ここからレンタルサロンの利用料（月極で約8万円と仮定）、材料費（売上の10%程度）、交通費、通信費などを差し引くと、手元に残るのは約45万〜50万円程度になる計算です。

もちろん、これは順調に集客できた場合の試算であり、開業当初からこの水準に達するわけではありません。しかし、従来の店舗型サロン経営と比べると、レンタルサロン経営は固定費が変動費に置き換わるため、売上がそのまま利益につながりやすい構造になっています。

サロン経営が儲からないと言われる本当の理由

一方で、「サロン経営は儲からない」「サロン経営は難しい」という声も少なくありません。その原因として多いのは、以下の3つです。

第一に、集客ができていないケースです。レンタルサロンは路面店のような看板効果がないため、自ら積極的に集客活動をしなければお客様は来てくれません。「技術さえあれば自然とお客様は来る」という考えは、残念ながら通用しないのが現実です。

第二に、価格設定が適切でないケースです。「まだ経験が浅いから」「最初だから」と安易に価格を下げてしまうと、いくら忙しく働いても利益が残りません。適正価格で提供する自信と、それに見合う価値を提供する努力が必要です。

第三に、リピートにつながっていないケースです。毎回新規客を集め続けるのは、時間的にも金銭的にも大きな負担がかかります。一度ご来店いただいたお客様に「また来たい」と思っていただけるサービスを提供し、リピート率を高めることが経営安定の鍵となります。

サロン経営の経費を把握して利益を残す考え方

サロン経営で利益を残すには、売上だけでなく経費の管理も欠かせません。

レンタルサロン経営における主な経費項目としては、レンタルサロン利用料、施術に使用する材料費・商材費、交通費、広告宣伝費（SNS広告やクーポンサイト掲載料など）、通信費（スマートフォン、予約システムなど）、消耗品費、保険料などがあります。

これらの経費を毎月記録し、売上に対する割合を把握しておくことが大切です。一般的に、サロン経営では売上の60〜70%程度が経費となり、残りが利益になると言われています。経費率を意識しながら、無駄な出費を見直すことで、利益率を高めることができます。

サロン経営の資格は必要？業種別に必要な条件を確認

「サロンを開業するには資格が必要？」と疑問に思う方も多いでしょう。実は、業種によって必要な資格や届出は大きく異なります。

サロン経営で資格なしでも開業できる業種

以下の業種は、国家資格がなくても開業することができます。

エステサロン（フェイシャルエステ、ボディエステ）、リラクゼーションサロン（アロマトリートメント、リンパドレナージュ、ボディケアなど）、ネイルサロン、整体院・カイロプラクティック、よもぎ蒸しサロンなどです。

これらの業種では、特別な国家資格は求められません。ただし、お客様からの信頼を得るために、民間の認定資格や技術スクールの修了証を取得しておくと、集客面でプラスに働くことが多いです。

美容サロン経営で資格が必要なケース

一方、以下の施術を行う場合は、国家資格の取得と保健所への届出が必要になります。

まつ毛パーマ・まつ毛エクステンション（マツエク）を提供する場合は美容師免許が必要で、「美容所」としての開設届を保健所に提出しなければなりません。フェイスシェービング（顔そり）を行う場合は理容師免許が必要です。あん摩・マッサージ・指圧、はり・きゅうを行う場合は、それぞれの国家資格と「施術所」としての届出が必要です。

レンタルサロンを利用する場合でも、提供するサービスによっては上記の届出が必要になるケースがあります。開業前に、自分が提供したいサービスに必要な資格・届出を確認しておきましょう。

エステサロン経営に役立つ民間資格

国家資格が不要な業種でも、専門的な知識や技術を証明する民間資格があると、お客様からの信頼度が高まります。

エステティシャン向けには、日本エステティック協会の認定資格や、CIDESCO国際ライセンスなどがあります。アロマセラピストには、AEAJ（日本アロマ環境協会）のアロマテラピー検定やアロマセラピストなどの資格があります。リラクゼーション分野では、各種スクールの修了証や認定資格が信頼性向上に役立ちます。

資格取得には費用と時間がかかりますが、長期的に見ると集客や単価アップにつながる投資といえるでしょう。

サロンを経営するには？開業届から始める手続きの流れ

レンタルサロンで開業を決めたら、必要な手続きを把握しておくことが重要です。ここでは、開業届の提出方法を中心に解説します。

レンタルサロン開業でも開業届の提出は必須

結論から言うと、レンタルサロンを利用して継続的に事業を行う場合、開業届の提出が必要です。これは本業・副業を問わず、事業所得が発生する場合には提出が義務付けられています。

開業届とは、正式名称を「個人事業の開業・廃業等届出書」といい、個人が新たに事業を開始する際に税務署に提出する書類です。提出期限は開業後1か月以内と定められています。

開業届を提出しなくても直接的な罰則はありませんが、提出することで青色申告が可能になり、最大65万円の特別控除が受けられるなど、大きな節税メリットがあります。また、屋号での銀行口座開設や、各種補助金・助成金の申請にも開業届の控えが必要になることが多いため、早めに提出しておくことをおすすめします。

開業届の書き方と提出のポイント

開業届は、税務署の窓口で入手するか、国税庁のホームページからダウンロードできます。主な記入項目は以下のとおりです。

「納税地」には、自宅の住所を記入するのが一般的です。レンタルサロンは固定の事業所ではないため、税務署からの郵便物や連絡を確実に受け取れる住所を記載しましょう。

「職業」には、自分の仕事内容を具体的に記入します。「エステティシャン」「リラクゼーションセラピスト」「ネイリスト」「整体師」など、実際に行う業務に合わせて書きましょう。

「屋号」は任意項目ですが、サロン名を持っている場合は記入できます。屋号を設定しておくと、名刺やSNS、ホームページでのブランディングに役立ちます。

提出方法は、税務署窓口への持参、郵送、e-Tax（オンライン）の3種類から選べます。freee開業やマネーフォワードクラウド開業届などの無料サービスを使えば、質問に答えるだけで書類が作成でき、e-Taxでそのまま提出することも可能です。

青色申告承認申請書で節税効果を最大化

開業届と同時に「所得税の青色申告承認申請書」も提出しておくことを強くおすすめします。

青色申告を選択すると、複式簿記による記帳を条件に、最大65万円の特別控除が受けられます。また、赤字が出た場合に3年間繰り越せる、家族への給与を経費として計上できる（青色事業専従者給与）など、さまざまな税制上の優遇措置を受けることができます。

提出期限は、新規開業の場合は開業日から2か月以内です（開業日が1月1日〜1月15日の場合は3月15日まで）。開業届と一緒に準備しておけば、手続きを一度で済ませられて効率的です。

レンタルサロン開業の始め方を5つのステップで解説

ここからは、レンタルサロンで実際に開業するまでの流れを、5つのステップに分けて具体的に紹介します。

ステップ1：サロンのコンセプトとターゲット顧客を明確にする

開業準備の第一歩は、「どんなお客様に、どんな価値を届けたいか」を明確にすることです。

例えば、「30代〜40代の働く女性をターゲットに、仕事帰りに立ち寄れる駅近サロンで、肩こり・腰痛ケアに特化したリラクゼーションを提供する」といった具体的なイメージを持つことで、その後のサロン選びや集客活動の方向性が定まります。

自分の得意な施術、これまでの経験、ターゲットとなるお客様のニーズを掛け合わせて、自分ならではのコンセプトを設計しましょう。

ステップ2：利用するレンタルサロンを選定する

次に、実際に利用するレンタルサロンを選びます。選定時に確認すべきポイントは以下のとおりです。

「立地・アクセス」については、ターゲット顧客が通いやすい場所かどうかを重視しましょう。最寄り駅からの距離、周辺の雰囲気も大切です。

「設備・備品」については、自分の施術に必要なものが揃っているか、追加で持ち込む必要があるものは何かを確認します。

「料金体系」については、時間貸し・月極など、自分の稼働予定に合ったプランがあるかチェックしましょう。

「予約のとりやすさ」については、希望する曜日・時間帯に予約が取れるかどうかも重要です。人気の時間帯は埋まりやすいため、事前に確認しておくと安心です。

「利用ルール」については、お香やアロマの使用可否、禁止事項なども必ず確認しておきましょう。

可能であれば契約前に見学を行い、実際の清潔感や雰囲気を自分の目で確かめることをおすすめします。

ステップ3：必要な備品・商材を準備する

レンタルサロンには基本設備が揃っていますが、施術内容によっては自分で用意するものもあります。

一般的に準備が必要なものとしては、施術に使用するオイル・クリーム・化粧品などの商材、フェイスペーパーやコットンなどの消耗品、お客様用のガウンやスリッパ（サロンに用意がない場合）、施術者用のユニフォーム、名刺・ショップカード、会計用のお釣り、決済端末（クレジットカード・電子マネー対応）などがあります。

初期投資を抑えるためには、まず最低限必要なものから揃え、売上が安定してきたら徐々にグレードアップしていく方法もあります。

ステップ4：予約システムと決済方法を整える

お客様がスムーズに予約・決済できる仕組みを整えることも、サロン経営の重要な準備です。

予約受付方法としては、電話、メール、LINE、Web予約システムなど、複数の窓口を用意しておくと便利です。特にWeb予約システム（STORES予約、RESERVA、Squareなど）を導入すると、24時間自動で予約受付ができ、スケジュール管理の手間も大幅に軽減できます。無料または低コストで使えるサービスも多いので、積極的に活用しましょう。

決済方法についても、現金だけでなく、クレジットカードや電子マネー、QRコード決済に対応できると、お客様の利便性が高まります。SquareやAirペイなどの決済サービスは、初期費用を抑えて導入できるのでおすすめです。

ステップ5：開業届を提出して正式にスタート

準備が整ったら、管轄の税務署に開業届を提出しましょう。前述のとおり、青色申告承認申請書も同時に提出しておくことをおすすめします。

提出後は、開業届の控えを大切に保管してください。屋号での銀行口座開設や、補助金・助成金の申請、クレジットカード決済サービスの審査などで提示を求められることがあります。

開業届を出したら、いよいよサロン経営のスタートです。最初は不安もあるかもしれませんが、一つひとつ経験を積み重ねていきましょう。

サロン経営の集客方法を徹底解説！新規とリピートを増やすコツ

サロン経営で最も重要な課題のひとつが「集客」です。レンタルサロンは路面店のような看板効果がないため、自分から積極的にアプローチする必要があります。

SNS集客で認知度を高める具体的な方法

SNSは、サロン経営者にとって最も手軽で効果的な集客ツールです。特にInstagramは、施術のビフォーアフターやサロンの雰囲気を視覚的に伝えられるため、美容業界との相性が抜群です。

効果的なSNS活用のポイントとしては、施術の効果がわかる写真・動画を定期的に投稿すること、施術者の人柄が伝わる投稿を織り交ぜること、地域名+サービス名のハッシュタグを活用すること（例：#渋谷エステ #恵比寿リラクゼーション）、ストーリーズ機能で日常の様子や裏話を発信すること、お客様の声（許可を得た口コミ）を紹介することなどがあります。

また、LINE公式アカウントを開設すると、お客様との直接的なコミュニケーションが可能になり、予約のリマインドやキャンペーン告知にも活用できます。

ホットペッパービューティーなどの集客サイトを活用する

開業初期やSNS運用が軌道に乗るまでは、ホットペッパービューティーなどのポータルサイトを活用するのも有効な手段です。

ホットペッパービューティーは、サロンを探している見込み客が集まるプラットフォームなので、サロンの存在を知ってもらうきっかけになります。掲載料はかかりますが、24時間予約受付が可能な予約管理システム「サロンボード」を無料で利用できるメリットもあります。

レンタルサロンでもホットペッパービューティーへの掲載は可能です。将来的に別のサロンに移転した場合でも、ページを継続できるため、長期的な集客基盤として活用できます。

Googleビジネスプロフィールで地域のお客様にアプローチ

Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）への登録も、地域密着型の集客に欠かせません。

「エステサロン＋地域名」「整体＋駅名」などで検索したとき、Googleマップ上に店舗情報が表示されるため、近隣エリアの潜在顧客にアプローチできます。口コミ投稿機能もあり、高評価が増えるほど検索結果で上位に表示されやすくなります。

登録は無料なので、開業したらすぐに設定しておきましょう。店舗写真やサービス内容、営業時間などを充実させることで、集客効果が高まります。

口コミと紹介でリピーターを増やす仕組みづくり

サロン経営において、最も効果的かつコストのかからない集客方法が「口コミ」と「紹介」です。

施術後に満足していただいたお客様には、口コミ投稿や友人紹介をお願いしてみましょう。「お友達紹介で次回施術20%OFF」「紹介した方・された方それぞれに特典プレゼント」などのキャンペーンを設けると、紹介のハードルが下がります。

口コミは、新規のお客様が来店を決める際の大きな判断材料になります。Googleや各種クーポンサイトでの高評価を地道に積み重ねることで、広告費をかけなくても自然と集客力が高まっていきます。

サロン経営の基本を押さえて売上と利益を伸ばすポイント

集客ができても、経営の基本が押さえられていなければ利益は残りません。ここでは、サロン経営で売上と利益を伸ばすための具体的なポイントを解説します。

適正な料金設定で利益を確保する方法

料金設定は、サロン経営の成否を左右する重要な要素です。安すぎる価格は、忙しいのに儲からない状況を招きやすいので注意が必要です。

料金を決める際は、まず1か月に必要な売上額を逆算してみましょう。生活費＋事業経費＋将来への貯蓄・投資分を合計し、それを稼働可能な施術枠数で割ると、最低限必要な客単価が見えてきます。

周辺エリアの競合サロンの料金もリサーチして、相場からかけ離れすぎないように調整することも大切です。ただし、安さで競争するのではなく、「この価格でこの価値」と納得してもらえるサービス内容を作り上げることを意識しましょう。

リピート率を高めて経営を安定させる

サロン経営を安定させる最も重要な指標が「リピート率」です。新規客の獲得には、既存客を維持する何倍ものコストと労力がかかると言われています。

リピート率を高めるための具体的な施策としては、施術後に次回予約を提案するタイミングを逃さないこと、施術後のアフターフォロー（LINE等でのお礼メッセージ）を丁寧に行うこと、お客様の情報（悩み、好み、前回の施術内容）を記録して次回に活かすこと、回数券やポイントカードで継続来店を促すこと、定期的にキャンペーンや新メニューの案内を送ることなどが効果的です。

「この人にまた施術してほしい」と思ってもらえる関係性を築くことが、長期的な経営安定につながります。

サロン経営者として数字を把握する習慣をつける

サロン経営者として成功するためには、感覚ではなく数字で経営状況を把握する習慣が欠かせません。

毎月チェックすべき数字としては、売上（日別・月別）、客数（新規・リピート別）、客単価、リピート率、経費（項目別）、利益率などがあります。

これらの数字を毎月記録し、前月や前年同月と比較することで、自分のサロンの課題や改善点が見えてきます。会計ソフト（freee会計、マネーフォワードクラウドなど）を活用すると、経費の記録や確定申告の準備も効率的に行えます。

レンタルサロン経営のデメリットと注意点を事前に把握しよう

レンタルサロンにはメリットが多い一方で、事前に知っておきたいデメリットや注意点もあります。

予約の制限と時間管理の難しさ

レンタルサロンは複数の施術者が共同で利用するため、希望する時間帯に必ず予約が取れるとは限りません。特に土日や平日夕方以降など、人気の時間帯は埋まりやすい傾向があります。

対策としては、複数のレンタルサロンを確保しておく方法や、月極契約で優先的に利用できるプランを選ぶ方法があります。また、お客様には複数の日時候補を提示してもらうようお願いするのも有効です。

設備や雰囲気をカスタマイズできない制約

レンタルサロンは他者が所有・管理する空間のため、内装や雰囲気を自分好みにアレンジすることには限界があります。備え付けの設備以外のものが必要な場合は、毎回持ち込む手間もかかります。

また、お香やアロマの使用、大音量での音楽再生などが禁止されているサロンもあります。契約前に、自分の施術スタイルに合った利用ルールかどうかを必ず確認しましょう。

自分のブランドを確立するまでの道のり

レンタルサロンを利用している間は、「〇〇サロン」というよりも「施術者〇〇さん」として認知されることが多くなります。長期的に自分のブランドを確立していきたい場合は、将来的な自分の店舗出店も視野に入れながら、まずはレンタルサロンで経験と顧客基盤を築いていくという段階的なプランを立てておくとよいでしょう。

サロン経営者が備えておきたい保険と契約のチェックポイント

サロン経営を行う上で、万が一のトラブルに備えることも大切です。

施術賠償保険に加入して万が一に備える

施術中の事故やお客様への損害に備え、施術賠償責任保険への加入を検討しましょう。

例えば、施術中に誤ってお客様にケガをさせてしまった場合、施術後にアレルギー反応などのトラブルが発生した場合、お客様の持ち物を破損してしまった場合など、思わぬ事態で高額な賠償を求められる可能性があります。保険に加入していれば、そうしたリスクをカバーできます。

エステティシャンやセラピスト向けの保険商品は、複数の保険会社から提供されています。月額数千円程度で加入できるものも多いので、自分の施術内容に合った保険を選びましょう。

レンタルサロン契約書で確認すべきポイント

レンタルサロンを利用する際は、契約書や利用規約の内容をしっかり確認することが重要です。

特に確認しておきたいポイントとしては、キャンセルポリシー（キャンセル料の発生条件、期限）、禁止事項（使用できない商材、機器、行為など）、設備の破損・汚損時の責任範囲と賠償規定、契約期間と更新・解約の条件、料金の支払い方法と期日などがあります。

不明点があれば契約前に運営元に確認し、納得した上で契約を結びましょう。

レンタルサロン経営を成功に導く3つの心構え

最後に、レンタルサロン経営を成功させるために大切な心構えを3つお伝えします。

心構え1：小さく始めて着実に成長させる

レンタルサロンの最大の強みは、低リスク・低コストで始められることです。この特性を活かし、まずは小さくスタートして、実践の中で学んでいく姿勢が大切です。

最初から完璧を目指すのではなく、週に数日の稼働から始めて、集客やリピート獲得のコツをつかんだら徐々に規模を拡大していく。そうした段階的なアプローチが、無理なく続けられる経営につながります。

心構え2：お客様との信頼関係を何より大切にする

サロン経営で最も重要なのは、「この人にお願いしたい」と思ってくれるファンを増やすことです。

一人ひとりのお客様に丁寧に向き合い、期待を超えるサービスを提供することで、口コミや紹介が自然と生まれます。派手な広告に頼らなくても、ファンが新しいファンを連れてきてくれる好循環が生まれれば、経営は自然と安定していきます。

心構え3：学び続け、同業者とのつながりを大切にする

独立すると、組織に属していたときとは違い、すべてを自分で判断しなければなりません。孤独を感じることもあるかもしれません。

そんなときは、同業者とのつながりを大切にしましょう。SNSや勉強会、セミナーなどで同じような立場の仲間と情報交換をしたり、成功している先輩経営者からアドバイスをもらったりすることで、新しい気づきやモチベーションが得られます。

サロン経営の世界は常に変化しています。技術やトレンド、集客方法など、学び続ける姿勢を持ち続けることが、長く愛されるサロンを作る秘訣です。

まとめ：レンタルサロン経営で自分らしい働き方を実現しよう

レンタルサロン経営は、初期費用とリスクを抑えながら、自分のペースでサロンビジネスを始められる魅力的な選択肢です。

成功のポイントは、明確なコンセプトを持つこと、適正な料金設定を行うこと、集客とリピート獲得に継続的に取り組むこと、そして数字を把握しながら経営を改善し続けることです。

最初は不安もあるかもしれませんが、レンタルサロンなら失敗してもダメージを最小限に抑えられます。まずは一歩を踏み出し、実践の中で経験を積みながら、理想のサロン経営を目指していきましょう。

この記事が、あなたのサロン開業の第一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。気になるレンタルサロンがあれば、まずは見学から始めてみてはいかがでしょうか。

参考情報
・国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」（https://www.nta.go.jp/taxes/tetsuzuki/shinsei/annai/shinkoku/annai/04.htm）
・ホットペッパービューティーアカデミー「美容センサス2024年上期最新サロン利用動向」