脱毛サロンの経営が難しい理由は？失敗を回避するコツと個人経営で年収を上げる方法

「脱毛サロンを開業したのに、思うようにお客様が集まらない」「大手の倒産ニュースを見て、これから開業しても大丈夫か不安……」——そんな悩みを抱えていませんか？

帝国データバンクの調査によると、2025年1〜7月の脱毛サロン（医療クリニック含む）の倒産は12件と、前年同期の3倍に急増しています。

東京商工リサーチのデータでも、2024年1〜11月のエステティック業の倒産は99件に達し、過去最多を更新しました。

このような数字だけを見ると、脱毛サロンの経営は厳しいと感じてしまうかもしれません。しかし、倒産している多くは大手チェーンであり、適切な戦略で運営している個人経営サロンは堅実に利益を出しているケースも少なくありません。

この記事では、脱毛サロン経営が難しい理由を最新データで明らかにし、失敗事例から学ぶ回避策、そして個人経営で年収を上げるための具体的な方法を徹底解説します。これから開業を考えている方も、すでに経営中で改善策を探している方も、ぜひ参考にしてみてくださいね。

脱毛サロンの経営が難しい・厳しいと言われる5つの理由

脱毛サロンの経営は、なぜ難しいと言われるのでしょうか。ここでは、業界構造の問題を5つの視点で整理します。

理由①：参入のハードルが低く、競合サロンが増え続けている

脱毛サロンの経営を始めるために必要な国家資格はありません。美容師免許のような資格が不要なため、未経験でも開業できるのが脱毛サロンの大きな特徴です。

しかし、この参入障壁の低さは競合の増加に直結しています。とくに都市部では同じエリアに複数の脱毛サロンがひしめき合い、差別化ができないサロンは集客に苦しむ傾向があります。さらに、近年は医療脱毛クリニックも価格を大幅に下げて参入しており、エステ脱毛サロンとの競合がいっそう激しくなっています。

理由②：過度な価格競争が利益を圧迫している

競合が増えた結果、多くのサロンが「安さ」で勝負する傾向が強まっています。「全身脱毛○○円〜」「月額○千円〜」といった格安キャンペーンが乱立すると、業界全体の単価が下がり、利益を確保することが難しくなります。

帝国データバンクの同調査では、脱毛事業を中心に展開する事業者の約4割が赤字で、「減益」を含む業績悪化の割合は56.5％と半数を超えたことが報告されています（出典：帝国データバンク）。

理由③：前受金ビジネスモデルが経営破綻を招きやすい

脱毛サロン業界では、コース契約による前払い金を広告費や設備投資に充てるモデルが広く採用されてきました。しかし、施術を提供するまでの前受金は実質的に「未提供サービスへの債務」です。新規契約が減少すると資金がショートし、既存のお客様への施術も提供できなくなるリスクがあります。

東京商工リサーチは、「有名人を起用した積極的な広告宣伝で多数の顧客から前受金を集め、出店や広告を増やして事業を急拡大させる手法が通じなくなってきた」と分析しています。

理由④：広告宣伝費と運営コストが高騰している

Web広告のクリック単価の上昇、ポータルサイト掲載料の値上がり、円安による輸入脱毛機器の価格高騰、都市部の賃料上昇——こうしたコスト増加が脱毛サロンの収益を圧迫しています。

帝国データバンクは「出店の多い都市部では賃料が上昇しているほか、円安の影響で輸入品が多い脱毛機器の導入費用が高騰し、1店当たりの出店コストが上昇している」と指摘しています。

理由⑤：施術スキルだけでは乗り切れない経営知識の壁

脱毛サロンのオーナーの多くは、エステティシャンとしての技術は高くても、資金管理・マーケティング・労務管理といった経営スキルが不足しているケースがあります。個人経営では施術から集客、会計、顧客管理まですべてを自分でこなす必要があり、経営知識なしに安定経営を維持するのは容易ではありません。

脱毛サロンの経営破綻・危機の実態と経営状況【2025年最新データ】

脱毛サロンの経営状況を正しく把握するために、最新のデータを確認しておきましょう。

倒産件数は過去最多ペースで推移

東京商工リサーチによると、2024年の脱毛サロン倒産件数は16件で、2年連続の過去最多を記録しました。2025年はさらにペースが加速しており、1〜7月だけで12件（前年同期比3倍）の倒産が発生しています。

過去2年間で延べ約150万人の利用者、3,000人超のスタッフが影響を受けたとの推計もあり、業界全体として厳しい状況が続いています。

大手が破綻する一方、脱毛の需要は依然として堅調

注目すべきは、脱毛の需要自体は失われていない点です。リクルートの「美容センサス2024年上期《エステサロン【脱毛】編》」によると、脱毛サロン業界の市場規模は1,423億円で、とくに男性市場が拡大傾向にあります。

つまり、大手の倒産は「脱毛の需要がなくなったから」ではなく、「前受金に依存した大規模拡大型のビジネスモデルが破綻した」ことが主因です。個人経営のサロンが同じモデルを採用しなければ、成功のチャンスは十分にあります。

脱毛サロン経営者の年収・収入はどのくらい？

脱毛サロンの経営で実際にどのくらいの年収が期待できるのか、データをもとに解説します。

個人経営オーナーの年収目安と計算方法

個人事業主として脱毛サロンを経営する場合、年収は「売上 − 経費」で計算できます。たとえば年間売上800万円で経費が300万円なら、年収は500万円です。

業務用脱毛機メーカーのエストラボの公開情報によると、ひとりサロン（個人経営・1人施術体制）の場合、売上500万〜1,000万円が平均的とされています。ここから経費を差し引いた金額が、オーナーの実質的な年収になります。

一方、エステティシャンとして雇用されている場合、求人ボックス給料ナビのデータでは平均年収は約377万円です。経営者になることで、リスクは伴いますがより高い収入を得られる可能性があります。

法人化した場合の年収の考え方

法人の場合、経営者の年収は「役員報酬」として設定します。役員報酬は法人税と所得税のバランスを踏まえて決定するため、利益のすべてが経営者の年収になるわけではありません。

ただし、法人化には社会的信用の向上や融資を受けやすくなるといったメリットもあり、スタッフを雇用して事業を拡大する段階で検討する価値があります。

年収を左右する3つの要素

脱毛サロン経営の年収は、以下の3つの要素で大きく変動します。

1. 集客力：新規顧客を安定的に獲得し、リピーターを確保できるかが売上の土台になります。

2. 顧客単価：コース契約や追加メニューの提案で1人あたりの売上を向上させることが重要です。

3. 経費管理：売上が同じでも、経費のコントロール次第で利益は大きく変わります。家賃、広告費、消耗品などの見直しが利益率改善のカギです。

脱毛サロンの経営に必要な資格・初期費用と資金調達

脱毛サロンの経営を始めるにあたって必要な資格、初期費用、資金調達方法を整理します。

脱毛サロンを開業するのに必要な資格は？

エステ脱毛（美容脱毛）のサロンを開業する場合、法的に必須の国家資格はありません。ただし、レーザーや強力な光エネルギーで毛乳頭・皮脂腺開口部を破壊する施術は医療行為にあたり、医師免許が必要です。

エステ脱毛サロンでは、医療行為に該当しない光脱毛（IPL・SHRなど）を提供します。

必須ではありませんが、「認定美容ライト脱毛」（日本エステティック振興協議会）や「脱毛士検定」（日本脱毛安全普及協会）などの民間資格を取得すると、お客様からの信頼向上に役立ちます。

開業に必要な初期費用の目安

脱毛サロンの初期費用は、開業場所や規模により異なります。複数の業務用脱毛機メーカーや開業支援サイトの情報を総合すると、目安は以下のとおりです。

自宅サロン：100万〜300万円程度
物件取得費がかからず、最低限の設備・備品を揃えることで開業できます。

賃貸マンション・テナント：300万〜1,000万円程度
敷金・礼金、内装工事費、脱毛機購入費、備品・消耗品、広告費などが必要です。

初期費用でもっとも大きいのは業務用脱毛機の購入費で、新品の場合100万〜500万円が価格帯です。

レンタルやリースを利用すれば初期費用を抑えることも可能です。

毎月のランニングコスト

開業後に毎月発生する主なランニングコストは以下のとおりです。

・家賃（テナント・賃貸の場合）
・人件費（スタッフを雇用する場合）
・光熱費・通信費
・消耗品費（タオル、ジェル、使い捨て備品など）
・広告宣伝費
・脱毛機のメンテナンス費（ランプ交換費用の相場：12万〜30万円程度）
・保険料

CUBE DUOの情報によると、家賃は売上の10%、光熱費・通信費は売上の3%が一般的な目安とされています。

開業後すぐには売上が安定しないため、最低6か月分の運転資金を確保してからスタートすることが重要です。

活用できる資金調達の方法

日本政策金融公庫の融資
「新創業融資制度」や「女性、若者／シニア起業家支援資金」など、無担保・保証人不要の制度があります。事業計画書の提出が必要です。

小規模事業者持続化補助金
2026年も継続されている補助金制度で、一般型（通常枠）の補助上限は50万円、特例活用で最大250万円です。創業型は補助上限200万円（特例活用で最大250万円）となっています。公募スケジュールや要件は変更されることがあるため、申請前に必ず最新情報をご確認ください。

自治体の制度融資
各自治体が設ける創業支援融資も選択肢のひとつです。お住まいの地域の商工会議所に相談すると、利用できる制度を案内してもらえます。

脱毛サロン経営でよくある失敗例8選と回避策

ここでは、脱毛サロンの経営で実際に起きやすい失敗パターンと、その回避策を解説します。

失敗①：業務用脱毛機の選定ミス

「価格が安いから」という理由だけで脱毛機を選ぶと、施術効果が低い・故障が多い・ランプ交換コストが想定以上に高いといった問題が発生することがあります。

回避策：「施術効果」「1ショットあたりのランニングコスト」「メーカーのサポート体制（研修・修理保証・経営アドバイスの有無）」を比較検討しましょう。デモ機の体験やレンタルを活用して、導入前に実機で確認することもおすすめです。

失敗②：集客の仕組みをつくれていない

「施術の腕が良ければ自然とお客様は来る」と考え、集客に力を入れないケースは珍しくありません。しかし、開業直後のサロンは知名度がゼロの状態です。

回避策：開業前からInstagram・LINE公式アカウント・Googleビジネスプロフィールで情報発信を始めましょう。無料で始められるツールを組み合わせることで、広告費を抑えながら認知を広げることができます。

失敗③：利益の出ない価格設定にしてしまう

集客を優先するあまり、利益が出ない水準まで価格を下げてしまうパターンです。薄利多売は個人サロンの体力では維持が難しく、お客様にも「安い＝質が低い」という印象を与えかねません。

回避策：周辺の競合サロンの料金を調査した上で、自店のサービス品質に見合った適正価格を設定しましょう。価格以外の価値（施術の丁寧さ、完全個室、カウンセリングの手厚さなど）で選ばれる仕組みを作ることが大切です。

失敗④：格安クーポンの安易な大量配布

大幅な割引クーポンは一時的な集客には効果がありますが、「安いから来ただけ」のお客様が集まりやすく、リピートにつながらないケースが多く見られます。

回避策：クーポンは配布先と利用条件を絞り、リピーターになりうる層にピンポイントで届けましょう。割引率は施術費用の半額程度にとどめ、コスト割れを防ぐことがポイントです。

失敗⑤：運転資金の不足で資金繰りが行き詰まる

初期費用に資金を使い切り、開業後の運転資金が足りなくなるケースは非常に多い失敗です。開業直後は売上が安定せず、毎月の家賃・光熱費・ローン返済で資金が底をつくことがあります。

回避策：初期費用とは別に、最低6か月分の運転資金を確保してください。スモールスタート（自宅サロンなど固定費を抑えた形態）で始め、売上の見通しが立ってから規模を拡大する方法がリスクを抑えられます。

失敗⑥：他店との差別化ポイントがない

コンセプトが曖昧で「なんでもできるサロン」は、逆に「何が強みなのかわからないサロン」と受け取られがちです。

回避策：「敏感肌専門の脱毛サロン」「メンズ脱毛専門」「子連れOKの個室サロン」「仕事帰りに通える夜間営業サロン」など、明確なコンセプトでターゲットを絞り込むことで、競合と差別化できます。

失敗⑦：スタッフの離職で施術品質が安定しない

スタッフを雇用する場合、技術のばらつきや離職率の高さが経営に影響します。脱毛業界はスタッフの離職率が高い傾向にあり、採用・教育コストが繰り返し発生するリスクがあります。

回避策：施術マニュアルの整備、定期的な技術研修、働きやすい環境づくりが基本です。開業当初は自分ひとりで施術を行い、経営が安定してから雇用を検討する段階的なアプローチも有効です。

失敗⑧：売上・経費の数字を把握していない

「なんとなく忙しいから大丈夫だろう」と感覚で経営してしまうと、いつの間にか赤字が膨らんでいたというケースも起こり得ます。

回避策：毎月の売上・経費・利益を数値で管理する習慣をつけましょう。会計ソフトを活用すれば帳簿管理の手間を大幅に減らせます。損益分岐点（売上と経費がトントンになるライン）を把握しておくことで、早めの軌道修正が可能になります。

脱毛サロンの個人経営で年収を上げる7つの実践法

個人経営の脱毛サロンで年収を上げるためには、売上の増加と利益率の改善を同時に進めることが重要です。ここでは、実践しやすい7つの方法を紹介します。

実践①：リピーターの確保で売上の土台をつくる

経営を安定させるもっとも効果的な方法は、リピーターを確保することです。具体的には以下の施策が有効です。

・施術後のアフターフォロー（LINEでのお礼メッセージやケアのアドバイス）
・施術終了時に次回予約を案内する「次回予約の習慣化」
・リピーター向けポイント制度や特典の導入
・お客様ごとの施術履歴・好み・会話内容をカルテに記録し、パーソナルな対応をする

「このサロンだから通いたい」と思ってもらえる関係づくりが、売上の安定に直結します。

実践②：顧客単価を上げる仕組みをつくる

集客数を増やすだけでなく、1人あたりの売上を向上させることも年収アップに直結します。

コース契約の提案：都度払いよりもコース契約のほうがまとまった売上を確保でき、お客様にも「コースのほうが1回あたりの単価がお得」という設計にすることで、双方にメリットがあります。

関連メニューの追加：脱毛と相性の良いフェイシャルケアやボディトリートメントを導入することで、顧客単価アップが見込めます。

物販の活用：施術後のホームケア用品（保湿クリームなど）を自然な流れでおすすめすることも有効です。

実践③：SNS・Webを使った低コスト集客を強化する

個人経営のサロンが広告費を抑えながら集客するには、SNSとWebの活用が欠かせません。

Instagram：サロンの雰囲気、施術の様子、スタッフの人柄が伝わる投稿を継続しましょう。ハッシュタグに「地域名＋脱毛」を含めることで、近隣のユーザーに届きやすくなります。

Googleビジネスプロフィール：「○○市 脱毛サロン」などの検索でGoogleマップ上に表示されます。口コミの蓄積が集客に大きく影響するため、来店したお客様に口コミ投稿をお願いしましょう。

LINE公式アカウント：来店客にLINE登録を促し、キャンペーン情報やケアコラムを配信することでリピート率向上に効果を発揮します。

ブログ・ホームページのSEO対策：「地域名＋脱毛サロン」「脱毛の悩みに関するキーワード」で記事を作成し、検索経由での集客を狙いましょう。

実践④：メンズ脱毛やセルフ脱毛サロンなど成長市場に対応する

既存の女性向けエステ脱毛に加え、拡大が続く市場に対応することも年収アップの有効な戦略です。

メンズ脱毛サロン経営：前述のリクルート「美容センサス」でも男性市場の拡大が示されており、ヒゲ脱毛や全身脱毛のニーズは高まっています。「メンズ専門」として特化することで、差別化にもなります。

セルフ脱毛サロン経営：お客様自身が脱毛機を操作するスタイルで、人件費を抑えながら低価格で提供できるモデルです。個人経営との親和性が高く、注目を集めています。

実践⑤：経営効率を高めてコストを最適化する

売上を上げるだけでなく、経費を見直して利益率を高めることも年収アップに直結します。

・高速脱毛機の導入による施術時間の短縮（→1日の施術可能件数増加）
・オンライン予約システムの導入（→電話対応の削減・予約取りこぼし防止）
・消耗品の仕入れ先やブランドの見直し（→品質を維持しつつコストダウン）

実践⑥：数値目標を設定してPDCAを回す

具体的な目標がないまま経営を続けると、改善のタイミングを逃しがちです。月の売上目標を設定し、必要な集客数と客単価を逆算して行動計画に落とし込みましょう。

月ごとに目標と実績の差を振り返ることで、何がうまくいっていて何を改善すべきかが明確になります。

実践⑦：複数の収益の柱をつくる

脱毛のみに依存した経営では、脱毛完了後にお客様が離れてしまうリスクがあります。フェイシャル、痩身、ホワイトニングなど脱毛と親和性の高いメニューを段階的に追加し、収益源を分散させましょう。

新メニューの導入時は、必要な設備投資と見込み売上を事前にシミュレーションした上で判断してください。

個人で脱毛サロンを経営するには？開業までの7ステップ

これから脱毛サロンの開業を目指す方に向けて、基本的な流れを7ステップで解説します。

ステップ①：コンセプトとターゲットを明確にする

「誰に、どんな価値を、どのように提供するのか」を言語化しましょう。コンセプトが明確であるほど、その後の立地選び・メニュー設計・集客戦略が一貫したものになります。

ステップ②：開業場所を選定する

自宅サロン・賃貸マンション・テナント（商業施設）のいずれかを、コンセプトと資金計画に合わせて選びましょう。リスクを抑えたい場合は自宅サロンからのスモールスタートが有効です。

ステップ③：事業計画書を作成する

収支シミュレーション、ターゲット設定、競合分析、集客戦略、資金計画を盛り込んだ事業計画書を作成します。融資を受ける際にも必要になる書類です。

ステップ④：資金を調達する

自己資金に加え、日本政策金融公庫の融資、自治体の制度融資、補助金を組み合わせて必要資金を確保します。

ステップ⑤：業務用脱毛機と設備・備品を選定・購入する

業務用脱毛機は脱毛サロンの「心臓部」です。施術効果・ランニングコスト・サポート体制を比較し、慎重に選定しましょう。ベッド、タオル類、作業着、施術用ジェルなどの備品も合わせて準備します。

ステップ⑥：開業届・必要な手続きを行う

個人事業主として開業する場合、税務署に「開業届」を提出します。青色申告を行う場合は「青色申告承認申請書」も合わせて提出してください。美容所としての届出が必要かどうかは自治体によって異なるため、事前にお住まいの地域の保健所に確認しておくと安心です。

ステップ⑦：集客・宣伝を開始する

開業前から集客活動をスタートさせましょう。SNSの運用開始、Googleビジネスプロフィールの登録、ホームページの開設など、できることから着手してください。オープン記念キャンペーンを企画する場合も、適正価格の範囲内でお得感を演出することがポイントです。

脱毛サロンの個人経営とフランチャイズはどちらが向いている？

開業にあたって、個人経営とフランチャイズのどちらを選ぶべきか迷う方も多いでしょう。それぞれの特徴を比較します。

個人経営の強みと注意点

強み：経営の自由度が高い、ロイヤリティ不要で利益をすべて自分の報酬にできる、コンセプトやメニューを自由に設計できる、お客様との距離が近くパーソナルなサービスが提供できる。

注意点：開業準備をすべて自分で行う必要がある、経営ノウハウを独自に学ぶ必要がある、知名度ゼロからのスタートになる。

フランチャイズの強みと注意点

強み：本部のブランド力を活用できる、経営ノウハウや研修が提供される、開業直後から一定の集客が見込める。

注意点：毎月のロイヤリティが利益を圧迫する、メニューや価格設定の自由度が制限される、本部の方針に従う必要がある。

どちらが正解かは、ご自身の経験・資金・目指す経営スタイルによって異なります。経営の自由度と利益率を重視する方は個人経営、未経験でサポートを重視する方はフランチャイズが合う傾向があります。

脱毛サロン経営者が身につけておきたい4つのスキル

施術スキルに加えて、経営を安定させるために必要なスキルを4つ紹介します。

マーケティングの基礎

ターゲット設定、競合分析、集客チャネルの選定、顧客心理の理解など、マーケティングの基礎を学んでおくことで、効率的な集客が可能になります。書籍やWebの無料コンテンツでも十分に学び始められます。

会計・資金管理の知識

売上・経費・利益の把握は経営の基本です。確定申告に慌てないためにも、会計ソフトを導入して日々の記帳を習慣化しましょう。開業初期は税理士に相談しながら進めるのもひとつの方法です。

カウンセリング・接客力

脱毛サロンでは、施術の技術に加えてお客様との信頼関係を築くカウンセリング力が売上に直結します。丁寧なヒアリングで悩みに寄り添い、最適なプランを提案できると、コース契約率やリピート率の向上が期待できます。

業界トレンドへの対応力

新しい脱毛方式の登場、消費者ニーズの変化、SNSで話題の施術法など、脱毛業界はトレンドの移り変わりが速い分野です。業界メディアのチェックやセミナーへの参加を通じて、常にアンテナを張っておきましょう。

脱毛サロン経営のよくある質問

Q. 脱毛サロンの経営は未経験でも始められますか？

エステ脱毛サロンの開業に必要な国家資格はないため、未経験からでも開業は可能です。ただし、施術技術はもちろん、経営やマーケティングの知識を事前に学んでおくことが成功の土台になります。業務用脱毛機メーカーの中には、導入時に技術研修や経営サポートを提供しているところもありますので、そうしたサポートの有無も脱毛機選びの判断材料にするとよいでしょう。

Q. 脱毛サロン経営で黒字化するまでにどのくらいかかりますか？

サロンの規模や立地、集客戦略によって異なりますが、個人経営の場合、黒字化まで半年〜2年程度を見込んでおくのが一般的な目安です。そのため、開業前に十分な運転資金を確保しておくことが重要です。開業後も毎月の収支を振り返り、改善を繰り返すことで黒字化までの期間を短縮できます。

Q. 脱毛サロンの個人経営で年収1,000万円以上は可能ですか？

個人事業主としてひとりで施術する体制では、時間と体力に限りがあるため年収1,000万円を安定的に超えるのは容易ではありません。ただし、スタッフを雇用してベッド数を増やす、施術メニューを拡充して客単価を上げる、物販を組み合わせるなどの工夫で、年収1,000万円以上を実現しているオーナーもいます。段階的にサロンの規模を拡大していくことがポイントです。

まとめ：脱毛サロン経営の成功は「正しい戦略」と「地道な改善」から

この記事では、脱毛サロンの経営が難しいと言われる理由、失敗を回避するコツ、個人経営で年収を上げる具体的な方法を解説してきました。

経営が難しい理由は、競合の激化、価格競争、前受金モデルのリスク、コストの高騰、経営スキルの不足の5つが主な背景です。

失敗を回避するコツは、脱毛機の慎重な選定、複数の集客チャネルの構築、適正価格の設定、運転資金の十分な確保、明確なコンセプトによる差別化です。

年収を上げる方法は、リピーター確保、顧客単価アップ、SNS・Web集客の強化、メンズ脱毛やセルフ脱毛など成長市場への対応、経費の最適化、数値管理の徹底です。

大手チェーンの倒産が続く一方で、脱毛の需要そのものは堅調に推移しています。大手と同じビジネスモデルを避け、地域密着型できめ細かなサービスを提供すれば、個人経営の脱毛サロンで安定した収入を得ることは十分に可能です。

まずは「自分にもできそう」と思える施策から、ひとつずつ実践してみてくださいね。