看護師がサロン経営を始める方法は?失敗しない開業ステップ

看護師がサロン経営を始める方法とサロン経営で失敗しない開業ステップを解説した記事

「看護師として働いているけど、いつか自分のサロンを持ちたい」「医療知識を活かして美容業界で活躍したい」そんな夢を持つ方は少なくありません。激務の看護師業務に疲れを感じながらも、好きな美容の世界で自分らしく働ける未来を想像すると、胸が高鳴りますよね。

実は、看護師の経験や資格は、サロン経営において大きな強みになります。医療知識を活かしたカウンセリング、衛生管理への高い意識、患者さんと向き合ってきたコミュニケーション能力など、看護師だからこそ提供できる価値があるのです。

この記事では、看護師がサロン経営を始めるための具体的なステップから、失敗しないためのポイント、開業資金や必要な手続きまでをわかりやすく解説します。現場で使える実践的なノウハウをお伝えしますので、ぜひ最後までお読みください。

目次

看護師がサロン経営に向いている理由と競合との差別化

看護師がエステサロンやリラクゼーションサロンを開業することは、実はとても理にかなった選択です。医療現場で培った経験やスキルが、サロン経営において大きなアドバンテージになります。ここでは、看護師がサロン経営に向いている理由と、他店との差別化ポイントを詳しく解説していきます。

医療知識を活かしてお客様に安心感を提供できる

看護師は解剖生理学や皮膚科学、栄養学など、身体に関する専門的な知識を持っています。この知識は、お客様の肌トラブルや身体の悩みに対応する際に大きな強みとなります。

たとえば、敏感肌のお客様が来店された場合、一般的なエステティシャンでは対応に不安を感じることがあるかもしれません。しかし、看護師であれば医学的な観点から肌の状態を見極め、適切な施術を提案できます。「看護師がいるサロン」という安心感は、お客様にとって大きな価値となり、サロン経営における他店との差別化ポイントになるのです。

また、施術後のアフターケアについても、医学的根拠に基づいたアドバイスができることは大きな強みです。単に「こうするといいですよ」という経験則ではなく、「なぜそうした方がいいのか」を科学的に説明できることで、お客様の信頼を得やすくなります。

衛生管理のスキルでサロン経営の信頼度が高まる

看護師は日常的に感染対策や衛生管理を徹底しています。この意識と習慣は、サロン運営において非常に重要です。清潔な環境づくりや器具の消毒、タオル類の管理など、お客様が安心して施術を受けられる空間を提供できます。

特に近年は衛生面への意識が高まっており、サロン選びの基準として「清潔さ」を重視するお客様が増えています。看護師ならではの徹底した衛生管理は、サロンの信頼度を高める大きな要因となるでしょう。

具体的には、施術ベッドの消毒方法、タオルの洗濯・管理方法、器具の滅菌処理、手指消毒のタイミングなど、医療現場で身につけた衛生管理のノウハウがそのまま活かせます。こうした細かな配慮がお客様の安心感につながり、リピート率の向上にも貢献します。

お客様一人ひとりに向き合う姿勢がファンを生む

看護師がサロン経営を始める方法の解説と、看護師がサロン経営の向いている理由を説明した記事

看護師は患者さん一人ひとりの状態を把握し、その方に合ったケアを提供してきました。この「傾聴力」や「共感力」は、サロンでのカウンセリングや接客に直結するスキルです。

お客様の悩みをしっかりと聞き、その方に最適なメニューを提案する。施術後もアフターケアのアドバイスを丁寧に行う。こうしたパーソナルな対応ができることで、「あの人にまた会いたい」「あのサロンに通い続けたい」と思ってもらえるリピーターが増えていきます。

サロン経営において、リピーターの獲得は安定した売上を確保するための重要な要素です。看護師として培ったコミュニケーション能力は、お客様との長期的な関係構築に大いに役立ちます。

現役ナースのまま週末起業でサロンを始められる

サロン開業を検討する際に、「今すぐ看護師を辞めなければならない」と考える必要はありません。現役看護師のまま、副業としてサロンを開業するという選択肢もあります。

たとえば、週2〜3日は病院で勤務し、残りの日をサロン経営に充てるといった働き方が可能です。自宅の一室を使った自宅サロンや、レンタルスペースを利用したレンタルサロン、お客様の自宅に訪問する出張サロンなどの形態であれば、平日は看護師として働き、土日だけサロンを営業するということも現実的です。

副業から始めることで、収入の安定性を確保しながら段階的に事業を拡大していくことができます。特に起業経験がない方にとっては、リスクを最小限に抑えながらサロン経営のノウハウを身につけられる、理想的な方法といえるでしょう。

サロン経営するにはどんな資格が必要?開業の基本知識

サロン経営を始めるにあたって、「どんな資格が必要なの?」という疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。ここでは、サロン開業に必要な資格や、注意すべきポイントについて解説します。

エステサロン開業に特別な資格は不要

エステサロンやリラクゼーションサロンを開業する場合、特別な国家資格は必要ありません。日本にはエステティックに関する国家資格がなく、「日本エステティック協会(AJESTHE)」や「日本エステティック業協会(AEA)」などが認定する民間資格があるのみです。

つまり、看護師資格を持っていれば、それだけでもサロン開業は可能です。とはいえ、お客様の信頼を得るためには、エステの技術や知識を身につけておくことが望ましいでしょう。エステスクールで技術を学んだり、民間資格を取得したりすることで、より質の高いサービスを提供できるようになります。

看護師資格を持っていてもできないこと

看護師資格を持っていても、サロンでは医療行為を行うことはできません。医療行為は医師の指示のもとでのみ行えるものであり、個人のサロンで医師の監督なしに行うことは法律違反となります。

具体的に、サロンでは行えない施術の例を挙げると以下のとおりです。

医療レーザー脱毛
毛根組織を破壊する行為は医療行為に該当します。サロンで提供できるのは、美容目的の光脱毛(美容ライト脱毛)のみです。

HIFU(高密度焦点式超音波)
近年人気のリフトアップ施術ですが、皮下組織に作用する施術は医療行為とみなされています。

ボトックス注射やヒアルロン酸注入
注射行為は当然ながら医療行為です。看護師であっても、医師の指示なしには行えません。

医療機器を使用した施術
美容クリニックで使用されている機器の多くは医療機器であり、サロンでは使用できません。

サロンで提供するメニューを考える際には、これらの線引きをしっかりと理解しておくことが重要です。

美容師免許が必要になるケース

特定の施術を行う場合は、美容師免許が必要になります。代表的なのがまつ毛エクステンション(まつエク)です。かつては資格なしで施術できた時期もありましたが、重大な事故が増えたことから、現在は美容師免許がないと施術できません。

眉毛のカットも同様に美容師免許が必要です。アイブロウサロンを開業したい場合は、美容師免許の取得が必須となります。

また、顔剃りやシェービングを行う場合は理容師免許が必要です。ブライダルエステでシェービングを希望されるお客様もいますが、無資格で行うと法律違反になりますので注意が必要です。

サロン経営の基本!5つの開業ステップを徹底解説

サロン経営を成功させるためには、計画的な準備が欠かせません。ここでは、看護師がサロンを開業するまでの流れを5つのステップに分けて詳しく解説します。

ステップ1:事業計画を立てる|サロン開業の教科書

まず最初に取り組むべきは、事業計画の策定です。どんなサロンを作りたいのか、どんなお客様に来てもらいたいのかを明確にしましょう。

コンセプトとターゲット設定
「看護師の医療知識を活かしたスキンケア専門サロン」「働く女性のための癒しのリラクゼーションサロン」「産後ママのための体調回復サポートサロン」など、サロンのコンセプトを明確にします。

ターゲットとなるお客様の年代、職業、悩み、ライフスタイルなども具体的にイメージしましょう。ターゲットが明確になることで、メニュー構成や価格設定、集客方法も決めやすくなります。

提供するメニューの決定
フェイシャルエステ、ボディケア、脱毛、リラクゼーションマッサージ、痩身、ヘッドスパなど、どのようなメニューを提供するかを決めます。看護師の強みを活かせるメニュー構成を意識すると、他店との差別化につながります。

たとえば、「看護師による肌質診断付きフェイシャル」「医療知識に基づいたむくみ解消ボディケア」「敏感肌専門フェイシャル」など、看護師ならではの視点を取り入れたメニュー名にするのも効果的です。

開業形態の選択
自宅サロン、マンションの一室を借りるマンションサロン、商業テナントを借りるテナントサロン、出張サロン、レンタルサロンなど、どの形態で開業するかを検討します。

それぞれにメリット・デメリットがあるため、資金や立地条件、働き方の希望を考慮して選びましょう。副業から始める場合は、初期費用が少なく済む自宅サロンやレンタルサロンがおすすめです。

ステップ2:開業資金を準備する|サロン経営者が知っておくべきお金の話

サロン経営を始めるには、開業資金の準備が必要です。開業形態によって必要な資金は大きく異なります。日本政策金融公庫の「2024年度新規開業実態調査」によると、開業費用の平均値は985万円、中央値は580万円とされていますが、サロンの規模や形態によってはもっと少ない資金でも始められます。

自宅サロンの場合:30万〜100万円程度
自宅の一室を活用するため、物件取得費はかかりません。必要なのは内装の整備(壁紙の張り替え、照明の変更など)、施術ベッドやエステ機器、備品の購入、広告宣伝費などです。

初期費用を抑えたい方や、まずは小さく始めたい方、副業としてスタートしたい方に向いています。ただし、自宅の立地条件によっては集客が難しい場合もあるため、SNSやWebを活用した集客が重要になります。

マンションサロンの場合:150万〜200万円程度
賃貸マンションを借りて開業する場合、敷金・礼金・仲介手数料・前家賃などの初期費用がかかります。家賃の6か月分程度を初期費用として見込んでおきましょう。

生活感を排除してサロン専用の空間を作れるメリットがあります。ただし、マンションによっては事業用途での使用が禁止されている場合もあるため、契約前に必ず確認が必要です。

テナントサロンの場合:300万〜600万円程度
商業用テナントを借りる場合は、保証金だけで賃料の6〜12か月分が必要になることがあります。加えて内装工事費用、エステ機器の購入費、備品費、広告宣伝費などがかかります。

集客しやすい立地を選べるメリットがありますが、固定費が高くなるため、ある程度の集客見込みがある状態で始めることが望ましいでしょう。居抜き物件(前のテナントの内装や設備が残っている物件)を活用すれば、内装工事費を大幅に抑えられる可能性もあります。

開業資金の調達方法

看護師がサロン経営を始める方法として開業資金の準備の仕方について解説した記事

自己資金だけでなく、さまざまな資金調達方法を活用することで、開業のハードルを下げることができます。

日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」
創業者向けの代表的な融資制度です。2024年4月に「新創業融資制度」が廃止され、この制度に一本化されました。融資限度額は7,200万円(うち運転資金4,800万円)で、無担保・無保証人での融資も可能です。

2024年の制度改正により、自己資金要件が撤廃されたため、自己資金が少ない方でも申し込みができるようになりました。また、女性、35歳未満、55歳以上の方は優遇金利が適用されるケースもあります。

小規模事業者持続化補助金
販路開拓や業務効率化を支援する補助金で、最大200万円(通常枠は最大50万円)の補助を受けられます。ホームページ制作費、チラシ制作費、看板設置費など、集客・販促活動にかかる費用の一部が補助対象となります。

各自治体の創業支援補助金
都道府県や市区町村によっては、独自の創業支援補助金を設けているところがあります。補助額は自治体によって異なりますが、50万〜200万円規模の補助金が用意されている場合もあります。お住まいの地域の制度を確認してみましょう。

クラウドファンディング
インターネットを通じて不特定多数の人から資金を募る方法です。資金調達と同時に宣伝効果も期待できます。ただし、目標金額に達しなければ資金を受け取れない方式もあるため、発信力やプロジェクトの魅力が問われます。

ステップ3:開業届と必要な手続きを行う

サロンを開業するには、いくつかの届出や手続きが必要です。ただし、一般的なエステサロンやリラクゼーションサロンの場合、飲食店のような営業許可は不要で、比較的シンプルな手続きで始められます。

税務署への開業届(必須)
個人事業主としてサロンを開業する場合、税務署に「個人事業の開業届出書」を提出します。開業から1か月以内に届け出ることが法律で定められています。届出自体は無料で、書類も1枚だけなので難しくありません。

届出時のポイントとして、控えのコピーをもらっておくことをおすすめします。銀行口座の開設や融資の申し込み、補助金申請などの際に必要になることがあります。

青色申告承認申請書(推奨)
開業届とあわせて「青色申告承認申請書」も提出しておくと、確定申告時に最大65万円の特別控除を受けられるなどのメリットがあります。開業から2か月以内(1月1日〜1月15日に開業した場合は3月15日まで)に提出する必要があります。

保健所への届出(条件による)
一般的なエステの施術(ボディマッサージ、フェイシャル、痩身、光脱毛など)であれば、保健所への届出は不要です。ただし、以下のケースでは保健所への届出が必要になります。

・まつ毛エクステンションを行う場合(美容所登録が必要、美容師免許が必要)
・顔剃りやシェービングを行う場合(美容所または理容所登録が必要、理容師免許が必要)
・あん摩マッサージ指圧や鍼灸を行う場合(施術所開設届が必要、該当する国家資格が必要)

ご自身が提供するメニューに応じて、事前に管轄の保健所に確認しておくと安心です。「このメニューは届出が必要ですか?」と問い合わせれば、丁寧に教えてもらえます。

その他の届出
・スタッフを雇用する場合:労働基準監督署への届出、雇用保険・社会保険の手続きが必要
・法人として開業する場合:法人設立登記、法人設立届出書の提出などが必要

ステップ4:サロンの準備を整える

開業場所が決まったら、サロンとしての空間づくりを進めます。お客様がリラックスできる空間をつくることが、リピート率を高めるためにも重要です。

内装・インテリアの整備
お客様がリラックスできる空間をつくることが大切です。照明、香り、BGM、カラーコーディネートなど、五感に訴える演出を考えましょう。

自宅サロンの場合は、生活感を感じさせない工夫が必要です。施術スペースとプライベート空間をしっかり分け、お客様が通る動線から生活用品が見えないようにしましょう。パーテーションやカーテンを活用したり、観葉植物やアロマディフューザーを置いたりするだけでも、サロンらしい雰囲気を演出できます。

エステ機器・備品の準備
施術に必要な機器と備品を揃えます。代表的なものは以下のとおりです。

・施術ベッド(フェイシャル用、ボディ用)
・スツール(施術者用の椅子)
・ワゴン(タオルや化粧品を置く)
・タオルウォーマー
・フェイシャルスチーマー
・業務用エステ機器(脱毛機、痩身機、美顔器など)
・タオル類(フェイスタオル、バスタオル、ガウンなど)
・化粧品・消耗品

業務用エステ機器は高額なものが多く、脱毛機であれば100万〜500万円程度、美顔器でも数十万円程度かかることがあります。初期費用を抑えたい場合は、レンタルやリースを活用する方法もあります。また、開業初期はハンドマッサージを中心としたメニュー構成にして、機器への投資を抑えるという選択肢もあります。

予約管理・顧客管理の仕組みづくり
サロン運営には、予約管理や顧客管理の仕組みが欠かせません。電話やメールでの予約受付だけでなく、LINE予約やWeb予約システムを導入すると、お客様にとっても便利です。

顧客情報を管理するためのカルテ(お客様の肌質、施術履歴、アレルギーの有無など)も用意しましょう。看護師であれば、カルテ記載は慣れた作業かもしれませんね。紙のカルテでもよいですが、顧客管理アプリを使えばより効率的に管理できます。

会計ソフトの導入も検討しておくとよいでしょう。青色申告で65万円の特別控除を受けるには、複式簿記での帳簿付けが必要です。会計ソフトを使えば、日々の売上や経費を入力するだけで帳簿が自動作成されるため、確定申告の負担を大幅に軽減できます。

ステップ5:集客の仕組みを作る

サロンの準備が整ったら、いよいよ集客です。開業直後は知名度がないため、積極的に情報発信をしていく必要があります。

ホームページ・ブログの作成
サロンの公式ホームページを作成しましょう。コンセプト、メニュー、料金、アクセス、オーナーのプロフィール、予約方法などを掲載します。看護師の経験を活かしたサロンであることをしっかりアピールすることで、差別化につながります。

ホームページ制作は、自分で作る場合は無料〜数万円程度、業者に依頼する場合は10万〜50万円程度が相場です。初期費用を抑えたい場合は、WixやJimdoなどの無料ツールを使って自分で作成する方法もあります。

ブログを定期的に更新することで、検索エンジンからの流入も期待できます。「敏感肌 スキンケア 方法」「むくみ 解消 マッサージ」など、お客様が検索しそうなキーワードを意識した記事を書くと効果的です。

SNSの活用
Instagram、LINE公式アカウント、Facebookなど、SNSを活用した情報発信も効果的です。特にInstagramは美容系サロンとの相性がよく、施術のビフォーアフター写真(お客様の許可を得た上で)、サロンの雰囲気、スキンケアのワンポイントアドバイスなど、ビジュアルで訴求できるコンテンツが人気を集めます。

LINE公式アカウントは、お客様との連絡手段として便利です。予約のリマインドやキャンペーン情報の配信、誕生日メッセージの送信など、リピーター獲得に役立ちます。

Googleビジネスプロフィールの登録
Googleマップに店舗情報を掲載できる「Googleビジネスプロフィール」への登録は無料で行えます。「地域名+エステサロン」「地域名+リラクゼーション」などで検索したときに表示されやすくなるため、地域密着型のサロンには特におすすめです。

口コミを投稿してもらえるよう、施術後にお客様にお願いするのも効果的です。口コミの数と評価は、新規のお客様がサロンを選ぶ際の重要な判断材料になります。

ポータルサイトへの掲載
ホットペッパービューティーやEPARKリラク&エステなどの美容系ポータルサイトへの掲載も検討してみましょう。掲載料はプランによって月額数万円〜数十万円かかりますが、サロンを探しているお客様に見つけてもらいやすくなります。

開業初期は知名度がないため、こうしたポータルサイトからの集客が大きな割合を占めることが多いです。ある程度リピーターが増えてきたら、掲載プランを見直すなど、費用対効果を検証しながら活用しましょう。

サロン経営で儲かる?年収と収益の現実

「サロン経営で生活していけるのか」「どれくらいの収入が見込めるのか」は、多くの方が気になるポイントではないでしょうか。ここでは、サロン経営者の年収や、収益を上げるためのポイントについて解説します。

サロン経営者の年収目安

サロン経営者の年収は、経営形態や集客状況によって大きく異なります。一般的なエステサロン経営者の年収は300万〜500万円程度といわれていますが、成功しているサロンオーナーでは500万〜1,000万円以上を稼いでいる方もいます。

看護師として病院に勤務する場合の年収が400万〜500万円程度であることを考えると、軌道に乗れば同等以上の収入を得られる可能性があります。さらに、自分の裁量で働き方を決められる自由度、年齢を重ねても続けられるキャリアパスなど、収入以外のメリットも大きいといえるでしょう。

ただし、開業直後から高収入を得られるわけではありません。最初の1〜2年は赤字や収支トントンになることも珍しくないため、その期間を乗り越えるための資金計画と心構えが必要です

サロン経営が儲からない原因と対策

「サロン経営は儲からない」という声を聞くこともありますが、その原因は主に以下のような点にあります。

集客がうまくいかない
技術や施術に自信があっても、お客様に来てもらえなければ売上は立ちません。開業前から集客の仕組みを作り、開業後も継続的に新規集客の努力を続けることが重要です。

リピート率が低い
新規のお客様を獲得しても、リピートしてもらえなければ安定した売上につながりません。次回予約の促進、回数券やコースの提案、定期的なフォロー連絡など、リピーター獲得の仕組みを作りましょう。

固定費が高すぎる
家賃の高い物件を借りたり、高額なエステ機器を購入したりして、固定費が収入を圧迫しているケースがあります。特に開業初期は、身の丈に合った投資を心がけることが大切です。

価格設定が適切でない
技術に自信がないからと低価格に設定しすぎると、たくさん施術しても利益が出ません。看護師としての価値をしっかりアピールし、適正な価格設定をすることが重要です。

収益を上げるためのポイント

客単価を上げる
施術メニューの価格設定を見直したり、オプションメニューを追加したりすることで客単価を上げられます。看護師の専門知識を活かしたカウンセリングや、スキンケアのアドバイス、物販(化粧品の販売)なども収益源になります。

リピート率を高める
新規のお客様を獲得するには、リピーターを維持するよりも5〜10倍のコストがかかるといわれています。既存のお客様にリピートしてもらう仕組みづくりが、安定経営のカギとなります。

回転率を上げる
施術時間を見直したり、予約管理を効率化したりすることで、1日に施術できるお客様の数を増やせます。ただし、施術のクオリティを落とさないよう注意が必要です。

看護師がサロン経営で失敗しないための注意点

サロン開業は夢のある挑戦ですが、事前に注意点を把握しておくことで、失敗のリスクを減らせます。ここでは、看護師がサロン経営を始める際に気をつけたいポイントを解説します。

開業初期は売上に波があることを想定しておこう

サロン経営は、開業してすぐに安定した収入を得られるわけではありません。お客様がつくまでには時間がかかりますし、リピーターが増えるまでは売上が不安定になりがちです。

開業直後は赤字になることも想定し、最低でも6か月分程度の運転資金(家賃、光熱費、材料費、生活費など)を確保しておくことをおすすめします。また、看護師のお仕事を続けながら副業として始め、軌道に乗ってから本業にシフトするという方法も現実的な選択肢です。

経営・集客のノウハウが必要になる

看護師がサロン経営で失敗しないための注意点が書かれている記事

看護師としての技術や知識があっても、経営や集客は別のスキルが求められます。施術の技術だけでなく、価格設定、接客、顧客管理、マーケティング、会計など、経営者として学ぶべきことは多岐にわたります。

開業前にセミナーや講座を受講したり、経営に関する本を読んだりして知識を身につけておくと安心です。また、開業支援サービスやコンサルタントを活用するのも一つの方法です。すでにサロン経営をしている方の話を聞く機会を作るのも参考になるでしょう。

医療行為との線引きを明確にする

前述のとおり、看護師資格を持っていても、サロンで医療行為を行うことはできません。看護師としての知識を「カウンセリング」や「アドバイス」に活かすことはできますが、医療行為そのものを行わないよう注意が必要です。

広告表現にも気をつけましょう。「治療」「治す」「医療級」「効果が保証される」といった表現は薬機法や景品表示法に抵触する可能性があります。「リラクゼーション」「ケア」「サポート」「実感」といった表現を使うようにしましょう。

副業で始める場合の勤務先確認

看護師として勤務している職場によっては、副業が禁止されている場合があります。就業規則を確認し、必要に応じて上司や人事部門に相談しておきましょう。副業が認められている場合でも、本業に支障をきたさないよう、体調管理やスケジュール調整には十分注意してください。

看護師におすすめのサロン開業パターン

看護師がサロンを開業する際には、さまざまな業態やメニュー構成が考えられます。ここでは、看護師の強みを活かせるおすすめの開業パターンをご紹介します。

フェイシャルエステサロン

肌の構造や生理学的な知識を活かせるフェイシャルエステは、看護師に向いている業態です。「看護師による肌質診断」「敏感肌専門のフェイシャルケア」など、医療知識を活かしたサービスで差別化できます。

敏感肌やトラブル肌に悩むお客様は、医療知識のある施術者に担当してもらえる安心感を求めています。そうしたニーズに応えられるのは、看護師ならではの強みです。

リラクゼーションサロン

ボディマッサージやアロマトリートメント、ヘッドスパなどを提供するリラクゼーションサロンも、看護師に向いています。患者さんの身体に触れてきた経験、解剖学の知識が施術に活かせます。

「むくみ解消」「疲労回復」「ストレスケア」など、身体の不調を改善するメニューは、看護師の知識と相性が良いでしょう。

脱毛サロン

美容脱毛(光脱毛)を提供するサロンも人気があります。脱毛市場は成長を続けており、男性脱毛のニーズも高まっています。看護師が施術することで、肌トラブルへの対応力をアピールできます。

ただし、業務用脱毛機は高額(100万〜500万円程度)なため、初期費用がかかる点には注意が必要です。レンタルやリースの活用も検討しましょう。

産後ケア・マタニティケアサロン

産婦人科での勤務経験がある看護師であれば、産後ママやマタニティ向けのサロンも考えられます。産後の身体の変化や不調をよく理解している看護師だからこそ、安心して任せてもらえます。

産後の骨盤ケア、むくみ解消、疲労回復マッサージ、育児中のリラックスタイムの提供など、ターゲットを明確にしたサービス展開ができます。

訪問型・出張サロン

店舗を持たず、お客様のご自宅やオフィス、介護施設などに出向いて施術を行う訪問型サロンも、看護師に向いています。訪問看護の経験があれば、訪問型のサービスには慣れているでしょう。

高齢者向けのフットケア、産後ママ向けの出張ボディケア、企業向けの出張リラクゼーションサービスなど、さまざまな展開が考えられます。固定費が少なく、低リスクで始められるのもメリットです。

まとめ:看護師の強みを活かしてサロン開業を成功させよう

看護師がサロン経営を始めることは、決して夢物語ではありません。医療知識、衛生管理のスキル、コミュニケーション能力など、看護師として培ってきた経験は、サロン経営において大きな強みになります。

成功のポイントは、しっかりとした事業計画を立て、計画的に準備を進めること。開業資金の確保、必要な手続きの実施、集客の仕組みづくりなど、一つひとつのステップを丁寧に踏んでいくことが大切です。

最初から大きく始める必要はありません。副業として小さく始め、軌道に乗ってから本業にシフトするという方法もあります。自分に合ったペースで、夢に向かって一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

看護師としての経験を活かして、自分らしく働けるサロンを作る。その第一歩として、まずは事業計画を考えることから始めてみてください。このサイトでは、サロン経営に役立つ情報を多数発信していますので、ぜひ他の記事もご覧ください。

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