サロン経営を副業で始める方法|資格なしでも開業できる種類と費用を紹介

「サロン経営に興味があるけれど、本業を辞めるのはリスクが大きい」「資格がなくても開業できるサロンってあるの?」そんなふうに悩んでいる方は少なくありません。特に美容やリラクゼーションが好きな方にとって、サロン経営は魅力的な選択肢ですよね。
実は、副業としてサロン経営をスタートすることは十分に可能です。エステサロンやリラクゼーションサロンなど、資格なしでも開業できる種類は意外と多く、自宅やレンタルサロンを活用すれば初期費用を大幅に抑えることもできます。
この記事では、サロン経営を副業で始める具体的な方法をわかりやすく解説していきます。開業できるサロンの種類や費用の目安、開業届や確定申告といった手続き面の注意点、さらには副業サロンを軌道に乗せるための集客ノウハウまで、ステップごとにお伝えしますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
サロン経営とは?副業でも本当に始められるのか
サロン経営と聞くと、「大きな店舗を構えて、スタッフを何人も雇って…」というイメージを持つ方もいらっしゃるかもしれません。しかし、実際にはもっと小さな規模からスタートすることができます。
サロン経営の基本|1人サロン経営という選択肢
サロン経営とは、美容やリラクゼーションなどの施術サービスを提供するお店を運営することです。最近は「1人サロン経営」というスタイルが注目を集めており、オーナー自身が施術も経営もすべて担うことで、人件費を抑えながら自分のペースで運営できるのが大きな魅力です。
1人サロン経営であれば、スタッフの採用や教育にかかる負担がなく、お客様一人ひとりに丁寧に向き合えるため、リピーターを獲得しやすいという利点もあります。副業としてサロンを始めたい方にとっては、まさに最適な経営スタイルといえるでしょう。
副業でサロン経営を始めるメリット
副業としてサロン経営を始めることには、大きく3つのメリットがあります。
①リスクを抑えてスタートできる
本業の収入があるため、サロンの売上が安定するまでの期間も経済的な不安が少なくなります。いきなり独立するよりも、精神的にも金銭的にもゆとりを持ってスタートできるのは大きな安心材料です。
②自分の好きな時間に働ける
副業サロンなら、本業が休みの日や空いた時間を使って営業できます。「土日だけ営業」「平日の夜だけ」といった柔軟なスケジュールが組めるので、ライフスタイルに合わせた働き方が可能です。
③将来の独立に向けた準備ができる
副業のうちに実際の経営を経験しておくことで、集客のコツやお客様対応のスキルが身につきます。将来、本業としてサロン経営に踏み切る際にも、副業時代の経験が大きな財産になります。
副業サロン経営のデメリットと注意点

一方で、副業としてのサロン経営には注意すべき点もあります。
まず、本業との両立が大変になる場合があります。施術だけでなく、予約管理や集客、経理作業なども自分で行うため、時間のやりくりが課題になることが多いです。
また、営業できる時間が限られるため、売上を大きく伸ばすには工夫が必要です。副業の段階ではサロン経営が儲からないと感じることもあるかもしれませんが、焦らず少しずつお客様を増やしていくことが大切です。
さらに、本業の会社が副業を禁止している場合もあります。就業規則を事前に確認しておくことは必須です。
資格なしでも開業できるサロンの種類7選
「サロン経営には資格が必要なのでは?」と思う方も多いですが、実はサロン経営で資格なしでも開業できる種類はたくさんあります。ここでは、副業で始めやすい代表的なサロンを7つご紹介します。
①エステサロン(フェイシャル・ボディ)
エステサロン経営は、副業で始めやすい業種のひとつです。フェイシャルやボディケアなどの施術は、国家資格がなくても提供できます。
日本エステティック協会の認定資格などの民間資格を取得しておくと信頼感が増しますが、法律上は資格なしでも開業可能です。エステサロン経営をするには、まずどの分野に特化するかを決めることがポイントになります。
②リラクゼーションサロン
アロマトリートメントやボディケア、足つぼマッサージなどを提供するリラクゼーションサロンも、資格なしで開業できます。ただし「マッサージ」という名称を使用できるのは国家資格保持者のみとなるため、「リラクゼーション」「ボディケア」「トリートメント」などの表現を使うことが大切です。
リラクゼーションサロン経営は、比較的初期費用が少なく済むことも魅力です。施術ベッドやタオル、オイルなどの基本的な備品があれば始められるため、副業サロンとしても取り組みやすい業種です。
③脱毛サロン
光脱毛(フラッシュ脱毛)を提供する脱毛サロンは、医療行為に該当しない範囲であれば資格なしで開業できます。脱毛サロン経営をするには、業務用脱毛機の導入が必要となるため、初期費用はやや高めです。
ただし、脱毛は継続的に通っていただけるメニューのため、安定したリピート収入が見込めるのが大きなメリットです。機器のリース契約を利用すれば、初期費用を分散させることも可能です。
④ホワイトニングサロン

セルフホワイトニングサロンは、お客様自身が施術を行うスタイルのため、施術者に資格は不要です。ホワイトニングサロン経営は近年急速に広がっており、無人運営やセルフ式で人件費を抑えられる点が副業向きです。
開業費用は、小規模なセルフ式であれば40万円程度から始められるケースもありますが、店舗を構えて設備を導入する場合は250万〜450万円程度が相場です。
フランチャイズに加盟することで集客やノウハウのサポートを受けられるケースもあります。
⑤まつ毛パーマ・アイブロウサロン
まつ毛パーマやまつ毛エクステンション(マツエク)の施術には美容師免許が必要です。また、開業時には保健所に「美容所開設届」を提出し、施設検査に合格する必要があります。
美容師免許をすでにお持ちの方であれば、副業として始めやすい業種です。
省スペースで開業でき、施術時間も比較的短いため、限られた営業時間でも効率的にお客様を施術できます。
一方で、眉毛サロン(アイブロウサロン)のワックス脱毛に関しては法的グレーゾーンがあるため、開業前に管轄の保健所に確認することをおすすめします。
⑥ドライヘッドスパサロン
水やオイルを使わないドライヘッドスパは、資格なしで開業できるサロンのひとつです。設備投資が少なく、リクライニングチェアとタオルがあれば施術可能なため、自宅サロンとしても始めやすいのが特徴です。
「睡眠の質を改善したい」というニーズが高まっている現在、ドライヘッドスパ専門店は全国的に増加しています。副業から始めて本業に移行する方も多い注目の業種です。
⑦痩身・よもぎ蒸しサロン
痩身エステやよもぎ蒸しサロンも、資格なしで開業可能な業種です。よもぎ蒸しサロン経営は設備がシンプルで、施術中にお客様がリラックスされている間に次の準備ができるなど、1人でも運営しやすい形態です。
美容サロン経営のなかでも比較的始めやすく、女性のお客様からの根強いニーズがある分野です。
なお、ネイルサロン経営も資格なしで開業可能ですが、この記事では「サロン経営 副業」に特に適した施術系サロンを中心にご紹介しています。ネイルサロンの開業を検討されている方は、別途「ネイルサロン経営」に特化した情報を確認されることをおすすめします。
サロン経営の初期費用と費用の目安
サロン経営を副業で始めるうえで、もっとも気になるのが初期費用ではないでしょうか。開業スタイルやサロンの種類によって必要な金額は大きく変わります。ここでは、代表的な開業スタイル別に費用の目安をご紹介します。
自宅サロンの開業費用|30万円〜で始められる
もっとも費用を抑えられるのが自宅サロン経営です。自宅の一室を施術スペースとして活用するため、家賃がかからず、初期費用の目安は30万〜130万円程度です。
主な費用の内訳は、内装の簡単なリフォーム、施術ベッドやタオルなどの備品、化粧品類やオイル、看板やチラシなどの集客ツールです。自宅にあるものを活用すれば、さらに費用を抑えることが可能です。
ただし、自宅サロン経営には「生活感が出やすい」「住所を公開することへの抵抗がある」といったデメリットもあります。内装や動線を工夫して、非日常的な空間を演出することが成功のカギになります。
賃貸マンションでのサロン開業費用|80万〜200万円程度
賃貸マンションの一室を借りてサロンを開業する場合、初期費用は80万〜200万円程度が目安です(出典:ewalu「マンションでサロンを開くなら開業資金はいくら必要?」 https://ewalu-co.jp/2025/04/11/apartment-salon-funds/)。
この場合、敷金・礼金・仲介手数料といった物件取得費に加え、内装費や備品代がかかります。ただし、サロン経営が可能な賃貸物件は限られるため、契約前に「サロン経営可能」「事務所利用可」などの条件を必ず確認しましょう。
レンタルサロン・シェアサロンを活用する方法
最近注目されているのが、レンタルサロンやシェアサロンを活用した開業スタイルです。時間単位で施術スペースを借りられるため、固定の家賃がかからず、必要なときだけ利用できるのが最大のメリットです。
初期費用はほぼゼロに近く抑えられ、副業として少しずつ実績を積みたい方にぴったりの方法です。ただし、予約が埋まっているとスペースが使えない場合もあるため、安定的な運営には工夫が必要になります。
テナント物件でのサロン開業費用|300万〜1,000万円程度
路面店やテナントを借りて本格的に開業する場合は、300万〜1,000万円程度の初期費用が必要です。
主な内訳としては、物件の保証金・敷金、内装工事費、設備・機器の購入費、開業後の運転資金などがあります。特に内装工事費と物件取得費が大きな割合を占めるため、居抜き物件を活用するなどの工夫でコストを抑えることも可能です。
副業としてスタートする場合には、最初は自宅やレンタルサロンでお客様を増やし、軌道に乗ったらテナントへステップアップするという段階的な方法がおすすめです。
サロン経営の経費|毎月かかる主なランニングコスト

開業後に毎月かかるサロン経営の経費として、以下のようなものがあります。
・家賃(自宅サロンの場合は不要)
・水道光熱費
・消耗品費(タオル、オイル、化粧品など)
・通信費(予約システム、Wi-Fiなど)
・広告宣伝費(チラシ、SNS広告、ポータルサイト掲載料など)
・保険料
副業の段階では、毎月の経費をできるだけ抑えることが重要です。自宅サロンであれば家賃が不要なため、消耗品費や通信費、広告費が主な支出となります。
売上から経費を差し引いた金額がサロン経営の利益になりますので、無駄な出費を減らすことが収益を上げるポイントです。
副業でサロンを開業するまでの5ステップ
サロン経営を副業で始めるには、どのような手順で進めればよいのでしょうか。ここでは、開業までの流れを5つのステップに分けて解説します。
ステップ①:サロンの種類とコンセプトを決める
まず最初に決めるのは、「どんなサロンを開くか」です。エステサロン、リラクゼーションサロン、脱毛サロンなど、前章でご紹介した種類のなかから、自分の強みや興味に合ったものを選びましょう。
このとき大切なのが「コンセプト」です。「誰に」「どんな価値を」提供するのかを明確にすることで、他のサロンとの差別化につながります。たとえば「30代の働く女性が、仕事帰りに立ち寄れるリラクゼーションサロン」のように、ターゲットとなるお客様像を具体的にイメージしてみてください。
ステップ②:必要なスキル・技術を身につける

サロン経営に資格は必須ではないケースが多いですが、施術の技術や知識はしっかり身につけておく必要があります。
スクールや講座で学ぶ方法としては、エステスクール、リラクゼーションスクール、メーカー主催の技術講習などがあります。短期集中で学べるコースも多いので、本業を続けながらでもスキルを習得できます。
また、接客マナーやカウンセリング技術も重要です。お客様の悩みに寄り添い、最適な施術を提案できるスキルは、リピーター獲得に直結します。
ステップ③:開業場所を決める
副業でサロン経営を始めるなら、初期費用を抑えられる以下の3つの選択肢から検討してみましょう。
自宅サロン:家賃が不要で、もっともコストを抑えられます。ただし、物件がマンションの場合は管理規約で営業行為が禁止されていることもあるため、事前に確認が必要です。
レンタルサロン・シェアサロン:使いたいときだけ借りられるため、副業のスモールスタートに最適です。
賃貸マンション:サロン経営可能な賃貸物件を借りる方法です。自宅とは別の場所にサロンを構えることで、プライベートとの切り分けがしやすくなります。
ステップ④:備品・設備を揃える
開業場所が決まったら、必要な備品や設備を揃えましょう。サロンの種類によって必要なものは異なりますが、基本的な備品として以下のようなものがあります。
・施術ベッド(リクライニングチェア)
・タオル、シーツ類
・施術に使う化粧品やオイル
・消毒用品、衛生用品
・BGM用のスピーカー
・照明器具(間接照明など)
・予約管理ツール(アプリやシステム)
すべてを新品で揃える必要はありません。中古品やレンタルを活用することで、サロン経営の初期費用をさらに抑えることができます。
ステップ⑤:開業届を提出して営業を開始する
準備が整ったら、いよいよ開業です。個人事業主としてサロンを開業する場合は、税務署に「開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)」を提出します。提出は事業開始から1か月以内が目安ですが、遅れても罰則はありません。
また、確定申告で青色申告を希望する場合は、開業届と一緒に「青色申告承認申請書」も提出しておきましょう。青色申告をすると、最大65万円の特別控除が受けられるため、節税効果が大きくなります。
サロン経営の年収・収入の目安|副業でどのくらい稼げる?
副業としてのサロン経営で気になるのが、実際にどのくらいの収入が得られるのかという点です。サロン経営の年収は、業種や営業日数、単価設定によって大きく異なります。
副業サロン経営者の月収の目安
副業でサロン経営をしている方の収入は、営業日数や客単価、メニュー構成によって大きく変わります。たとえば、週2日営業で1日3人のお客様を施術し、客単価が6,000円の場合、月の売上は約14万円程度です。ここから経費を差し引いた金額が手取り収入になります。
週末のみの営業でも、客単価を8,000円に設定し、1日4人を施術できれば月32万円程度の売上になりますので、経費を差し引いても十分な副収入が期待できます。
サロン経営で儲かるためのポイント
サロン経営が儲からないと言われることもありますが、それは経営の仕組みがうまくいっていないケースがほとんどです。副業であっても、以下のポイントを意識することでサロン経営を儲かる状態に近づけることができます。
リピート率を高める:新規集客よりもリピーターの確保に力を入れることが、安定した売上につながります。施術の満足度を高め、次回予約をその場で取る仕組みをつくることが大切です。
単価を適切に設定する:安すぎる価格設定は利益を圧迫します。提供する価値に見合った料金設定を心がけましょう。
メニューに付加価値をつける:オプションメニューやホームケア商品の販売など、1回の来店あたりの売上を上げる工夫も効果的です。
副業サロン経営で知っておきたい確定申告と税金の話
サロン経営を副業で行う場合、避けて通れないのがお金まわりの手続きです。ここでは、サロン経営の確定申告や税金について、最低限知っておきたいポイントをお伝えします。
副業サロンでも確定申告は必要?
本業の給与以外に、副業の所得(売上−経費)が年間20万円を超える場合は確定申告が必要です。
サロン経営の場合、売上から施術に使う消耗品費、交通費、通信費、家賃の一部(自宅サロンの場合は按分)などを経費として差し引けます。日頃からレシートや領収書をきちんと保管し、帳簿をつけておくことが大切です。
青色申告のメリット|最大65万円の控除
開業届を提出し、青色申告承認申請書を出していれば、確定申告の際に青色申告が可能です。青色申告の最大のメリットは、最大65万円の所得控除が受けられることです。これにより、課税対象となる所得が減り、納める税金を大幅に抑えることができます。
また、赤字が出た場合には最大3年間の繰り越しが可能なため、開業初年度に赤字が出ても翌年以降の黒字と相殺できます。副業サロン経営者にとって非常に有利な制度ですので、ぜひ活用してください。
会社に副業がバレないための対策
副業サロン経営を会社に知られたくない場合は、確定申告の際に住民税の徴収方法を「普通徴収(自分で納付)」にしておくことがポイントです。住民税が特別徴収(会社天引き)のままだと、給与以外の収入分が上乗せされて会社に気づかれる可能性があります。
確定申告書の「住民税に関する事項」欄で「自分で納付」を選択すれば、副業分の住民税は自宅に届く納付書で支払うことになるため、会社への通知を避けることが期待できます。ただし、自治体によっては対応が異なる場合がありますので、詳しくはお住まいの市区町村にご確認ください。
サロン経営を副業で成功させるための集客方法
開業しただけではお客様は来てくれません。副業サロンであっても、しっかりとした集客の仕組みを持つことが成功の鍵です。ここでは、サロン経営の集客に役立つ具体的な方法をご紹介します。
SNSを活用した無料集客|Instagram・LINE公式アカウント
サロン集客でまず取り組みたいのが、SNSの活用です。特にInstagramは、施術のビフォーアフターやサロンの雰囲気を写真で伝えられるため、美容系サロンとの相性が抜群です。
投稿を続けることで「この人に施術してもらいたい」と思ってもらえるファンを増やすことができます。ハッシュタグを活用して「#エステサロン」「#自宅サロン」「#リラクゼーション」など、ターゲットとなるお客様が検索しそうなキーワードをつけることもポイントです。
また、LINE公式アカウントを開設して予約受付やクーポン配信に活用するのも効果的です。一度来店されたお客様との関係を維持し、リピート来店を促すツールとして非常に便利です。
Googleビジネスプロフィール(MEO対策)で地域のお客様を獲得
Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)に登録しておくと、「地域名+サロン」で検索した方に自分のサロンが表示されるようになります。これがいわゆるMEO対策(Map Engine Optimization)です。
副業サロンであっても、店名、住所、営業時間、施術メニュー、写真などを丁寧に登録しておくことで、地域のお客様に見つけてもらいやすくなります。口コミの数と評価が検索順位に影響するため、お客様に口コミをお願いすることも大切なポイントです。
ホームページ・ブログによるSEO集客
サロン経営のブログやホームページを運営し、施術に関するお役立ち情報を発信することも効果的な集客方法です。「肩こり 解消 マッサージ」「フェイシャルエステ 効果」などのキーワードで検索してくるお客様に記事を読んでもらい、サロンの存在を知ってもらうことができます。
無料のブログサービスでも始められますが、WordPressで独自のホームページを構築すると、よりプロフェッショナルな印象を与えることができます。
チラシ・ポスティングでの近隣集客
Web集客に加えて、アナログな方法も有効です。特に自宅サロンやマンションサロンの場合は、近隣エリアへのポスティングが効果的です。
チラシには、サロンのコンセプト、メニューと料金、アクセス情報、予約方法を明記し、初回限定の割引クーポンなどをつけるとお客様の来店動機につながります。
サロン経営を副業で始めるときの失敗を避けるポイント
最後に、副業でサロン経営を始める際に陥りがちな失敗パターンと、その対策をお伝えします。サロン経営の失敗を防ぐためにも、事前にチェックしておきましょう。
サロン経営が難しいと感じる主な原因

サロン経営が難しいと感じる方の多くは、「集客ができない」「リピートしてもらえない」という悩みを抱えています。これは、開業前にターゲット設定やコンセプト設計をしっかり行わなかった場合に起こりがちです。
また、技術力はあるのに経営やマーケティングの知識が不足しているケースもよく見られます。サロン経営の勉強として、サロン経営に関する本を読んだり、経営セミナーに参加したりすることをおすすめします。
赤字を防ぐための経費管理のコツ
副業サロンでサロン経営の赤字を防ぐためには、固定費をできるだけ抑えることが基本です。
家賃の高い物件にこだわりすぎない、必要な備品は最初から全部揃えず段階的に導入する、消耗品は品質を保ちながらもコストパフォーマンスの良いものを選ぶなど、ひとつひとつの出費を意識することが大切です。
毎月の売上と経費を記録して、サロン経営の利益率をチェックする習慣をつけましょう。エステサロンの営業利益率は平均15%前後といわれており、経営努力次第では30%以上を目指すことも可能です。
副業から本業にシフトするタイミング
副業サロンの経営が順調に進み、「そろそろ本業にしたい」と考えるタイミングが来ることもあるでしょう。ひとつの判断基準としては、副業サロンの月収が安定して一定額を超え、かつ本業を辞めても生活に困らない見通しが立った段階が考えられます。
ただし、独立後は社会保険料の負担が増えることや、サロン経営者としての収入が不安定になりやすいことも考慮に入れましょう。最低でも6か月分の生活費と運転資金を確保してから独立するのが安心です。
サロン経営の補助金・助成金を活用しよう
サロン開業時に活用できるサロン経営の補助金や助成金もあります。代表的なものとしては以下が挙げられます。
小規模事業者持続化補助金:販路開拓のための費用(チラシ作成、ホームページ制作、広告費など)が補助対象となります。補助率は対象経費の2/3で、通常枠の上限は50万円です(申請年度や枠の種類によって上限額は異なります)。
IT導入補助金:予約システムやPOSレジなどのITツール導入費用が対象です。
各自治体の創業支援制度:お住まいの地域独自の助成金や融資制度がある場合もあります。
補助金・助成金は返済不要の資金ですので、条件に合うものがあれば積極的に活用していきましょう。ただし、申請には事業計画書の作成が必要な場合が多いため、余裕を持って準備を進めることが大切です。
まとめ|サロン経営を副業で始めて理想の働き方を実現しよう
サロン経営を副業で始めることは、決してハードルの高いことではありません。この記事でお伝えしてきたとおり、資格なしでも開業できるサロンの種類は多く、自宅やレンタルサロンを活用すれば少ない初期費用でスタートできます。
副業としてサロン経営を始めるためのポイントをまとめると、以下のとおりです。
・エステ、リラクゼーション、脱毛、ホワイトニングなど、資格なしで開業できるサロンの種類を知る
・自宅サロンやレンタルサロンを活用して、初期費用を抑えてスモールスタートする
・開業届の提出と青色申告の準備をして、税金面のメリットを活かす
・SNS、Googleビジネスプロフィール、ブログなどを活用して集客の仕組みをつくる
・固定費を抑え、リピート率を高めることで安定した収益を目指す
最初は小さな一歩でも、コツコツと経験を積み重ねていくことで、いつか本業にすることも夢ではありません。「自分にもできそう」と思えた方は、ぜひ今日からサロン開業に向けた第一歩を踏み出してみてくださいね。
※この記事は2026年2月時点の情報をもとに作成しています。法令や制度の詳細については、管轄の税務署や自治体にご確認ください。

