整体師の独立開業ガイド｜資格なしでも成功する手順を徹底解説

「整体師として独立開業したいけれど、資格がなくても本当に大丈夫なの？」「開業資金はどれくらい必要？」「何から準備すればいいのかわからない…」そんなお悩みを抱えていませんか？

実は、整体院の開業には特別な国家資格は必要ありません。開業届を税務署に提出すれば、誰でも整体師として独立できる仕組みになっています。しかし、資格なしで開業できるからこそ競合も多く、しっかりとした準備と戦略なしに成功することは難しいのが現実です。

この記事では、整体師としてゼロから独立開業し、安定した経営を実現するための具体的な手順を、初めての方にもわかりやすく徹底解説します。開業に必要な費用の目安、届出の出し方、集客の方法、年収アップのコツまで、現場で使える実践的なノウハウをまとめました。主婦の方や社会人から整体師を目指す方にも役立つ内容ですので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

整体師とは？仕事内容と整骨院・接骨院との違い

独立開業を考える前に、まず「整体師とはどんな仕事か」という基本をしっかり理解しておきましょう。ここがあいまいなまま開業すると、法律面でのトラブルにつながる可能性があります。

整体師とはどんな仕事？施術の範囲と役割

整体師とは、手技（手を使った施術）によって体の歪みやバランスを整え、肩こり・腰痛・疲労感などの不調を和らげる仕事です。骨盤矯正、姿勢改善、もみほぐし、カイロプラクティックなどが代表的な施術内容にあたります。

ただし、整体師が行えるのはあくまでリラクゼーションや健康増進を目的とした「民間療法」の範囲です。

法律上、整体は「法で認められていない医業類似行為」に分類されており、骨折や脱臼の治療、鍼を使った施術、「○○が治る」といった医療効果をうたう広告表現は禁止されています。

この線引きは開業前に必ず把握しておきましょう。

整体院と整骨院（接骨院）の違い｜保険適用と資格の有無

整体院と名前が似ている「整骨院」「接骨院」ですが、実はまったく異なる業態です。もっとも大きな違いは、資格と保険適用の有無にあります。

整骨院・接骨院の開業には「柔道整復師」という国家資格が必要で、骨折・脱臼・打撲・捻挫などに対して保険適用の治療が行えます。さらに、保健所への施術所開設届の提出も義務づけられています。一方、整体院は国家資格が不要で開業できますが、保険適用の施術はできず、すべて自費でのサービス提供となります。

この違いは集客やメニュー設計にも大きく影響するため、「自分はどちらの業態で開業するのか」を明確にしたうえで準備を進めることが大切です。

整体師になるには？資格なしでも開業できる仕組みと注意点

「整体師になるには何か資格が必要なのでは？」という疑問は、開業を考えたときに多くの方が最初に抱く不安ですよね。ここでは、整体師の資格事情と資格なしで開業する際の注意点を詳しく解説します。

整体師は資格なし・無資格でも独立開業が可能

結論から言うと、整体師として開業するのに国家資格は必要ありません。「整体師」という名称の国家資格はそもそも存在せず、法律上も整体院を開くための免許制度はありません。整体師の資格は国家資格ではないため、保健所などへの届け出も不要で、税務署に開業届を提出するだけで誰でも整体院を始められます。

ただし、資格が不要＝知識や技術が不要というわけではありません。人の身体に直接触れる仕事ですから、安全で効果的な施術を提供するには、解剖学や正しい手技の知識を身につけることが不可欠です。整体スクールや民間の養成講座で基礎をしっかり学んでから開業することを強くおすすめします。

資格なしで開業する際に知っておくべき法的な注意点

資格なしで開業できるとはいえ、いくつか法律上の注意点があります。知らずに違反してしまうと、行政指導の対象になる可能性もあるので、事前にしっかり把握しておきましょう。

まず、「マッサージ」という名称を屋号に使えるのは、あん摩マッサージ指圧師の国家資格を持っている場合のみです。無資格で「○○マッサージ院」と名乗ると法律違反になります。また、「○○が治る」「○○病に効く」といった医療効果をうたう広告も、誇大広告として禁止されています。さらに、「○○医院」「○○診療所」など、病院と誤解されるような名前も使えません。

屋号は「○○整体院」「○○ボディケアサロン」「○○からだ調整室」など、整体であることが伝わりつつも医療機関と誤解されない名称を選びましょう。

整体師の資格の取り方と種類｜国家資格と民間資格の費用・期間

整体院の開業に資格は必須ではありませんが、取得しておくと施術の幅が広がり、お客様からの信頼度アップにもつながります。ここでは、整体師に関連する資格の種類と取り方、費用の目安をご紹介します。

関連する国家資格

「柔道整復師」は、骨折・脱臼・捻挫などの施術が行える国家資格です。取得には指定の専門学校や大学で3年以上学び、国家試験に合格する必要があります。学費は3年間で300万〜500万円程度が目安です。「あん摩マッサージ指圧師」は、保険適用のマッサージが施術でき、屋号に「マッサージ」を使える唯一の資格です。こちらも3年以上の養成施設での学習が必要で、費用は300万〜500万円程度かかります。「鍼灸師（はり師・きゅう師）」は、東洋医学に基づく施術ができ、他院との差別化につながります。

いずれの国家資格も取得までに3年以上の期間と数百万円の費用が必要なため、まずは民間資格で開業し、経営が安定してから国家資格にチャレンジするという選択肢もあります。

民間資格

民間資格は取得期間が短く、費用も比較的抑えられるのが特徴です。代表的なものとして、日本MTC療術師協会認定の整体師資格（費用38万〜67万円程度、45分の授業を30〜108単位履修）、国際ホリスティックセラピー協会（IHTA）のメディカルトレーナー資格、日本セラピスト認定協会の整体セラピスト資格（1級〜3級）などがあります。

資格を選ぶ際は、自分が目指す整体院の方向性に合わせて選ぶのがポイントです。治療寄りの施術をしたい場合は国家資格、リラクゼーション重視なら民間資格が適しています。

整体師になるには何が必要？主婦・社会人からの独立開業ルート

整体師になるには、必ずしも専門学校に何年も通う必要はありません。現在のライフスタイルやキャリアに合わせた、さまざまなルートがあります。

社会人・主婦から整体師になるには｜働きながら学ぶ方法

「社会人として働きながら整体師を目指したい」「主婦だけど子育てと両立して開業したい」という方も多いのではないでしょうか。整体師には国家試験がないため、自分のペースでスキルを身につけることが可能です。

主な学び方としては、整体スクールの夜間・休日コースに通う方法、通信講座で基礎知識を学ぶ方法、整体院でアルバイトをしながら実務を覚える方法などがあります。スクールの費用は数十万円〜100万円程度で、期間は数ヶ月〜1年程度が一般的です。通信講座であれば、より低コストで基礎を学ぶことができます。

整体師の勉強方法｜独学・スクール・通信講座の比較

整体師の勉強には大きく3つの方法があります。

独学の場合は、書籍や動画で解剖学や手技の基礎を学ぶことはできますが、実技の習得には限界があります。人の身体に触れる仕事である以上、実際に手技を練習できる環境で学ぶことが望ましいです。

スクール（通学）の場合は、講師から直接指導を受けられるため、正しい手技を身につけやすいのがメリットです。卒業後の就職サポートや開業支援を行っているスクールもあります。

通信講座は費用を抑えて基礎理論を学べますが、実技面は別途スクーリング（対面実習）が必要になるケースが多いです。

どの方法を選ぶ場合でも、開業前には実際の整体院やリラクゼーションサロンで実務経験を積んでおくことをおすすめします。一般的には3〜5年の臨床経験を積んでから独立する方が多いですが、明確な基準があるわけではありません。

整体師が独立開業するまでの具体的な手順7ステップ

ここからは、資格なしの状態からでも整体師として独立開業するための具体的な手順を7つのステップでご紹介します。順番に進めていけば、スムーズに開業準備が整いますよ。

ステップ1：事業計画を立てる｜コンセプトとターゲットの設計

開業準備でいちばん最初にやるべきことは、整体院のコンセプト設計です。「誰に・何を・どんな価値で提供するのか」を具体的に決めることで、物件選び、メニュー作り、集客方法まですべてがブレなくなります。

コンセプトを考えるときは、「5W2H」を活用するのがおすすめです。たとえば、Who（誰に）：デスクワーク中心の30〜40代女性、What（何を）：骨盤矯正と姿勢改善、Where（どこで）：駅から徒歩5分のマンション一室、How much（いくらで）：1回6,000円〜、Why（なぜ）：体の不調を根本からケアしてほしいから、といった具合に具体的に落とし込んでみましょう。

事業計画書はこの段階で作成しておくと、後の資金調達の際に金融機関へ提出する書類としても活用できます。

ステップ2：開業形態を決める｜自宅・マンション・テナント・レンタルサロン・出張型

整体院の開業形態にはいくつかの選択肢があります。予算やコンセプトに合った形態を選びましょう。

自宅で開業する
初期費用をもっとも抑えられる方法です。施術ベッドやタオルなど最低限の備品を揃えれば、10万円程度から始められるケースもあります。家賃がかからないため、ランニングコストが低いのが大きなメリットです。ただし、生活感が出やすく看板が出しにくいなどの課題があるため、施術スペースの空間づくりには工夫が必要になります。

賃貸マンションの一室で開業する
自宅と仕事場を分けたい方に向いています。家賃10万円以内の物件であれば、敷金・礼金や備品を含めて初期費用は50万〜100万円程度が目安です。商業利用が可能な物件を選ぶ必要がある点に注意しましょう。

テナント（貸店舗）を借りて開業する
看板の設置や内装の自由度が高く、集客面では有利です。ただし、保証金が家賃の6ヶ月分以上必要になることも多く、内装工事費を含めると初期費用は200万〜500万円程度を見込んでおく必要があります。

レンタルサロンで開業する
時間単位や月単位でスペースを借りられるサービスです。ベッドやタオルなどの備品が揃っている施設もあり、初期費用をほとんどかけずに始められます。まずは低リスクで試したい方におすすめです。

出張型で開業する
お客様のご自宅や施設へ訪問するスタイルです。物件取得費が一切かからないため、もっとも低コストで開業できます。高齢者施設への訪問施術など、ニッチな需要にも対応しやすいのが特徴です。

ステップ3：開業資金を見積もって調達する

整体院の開業資金は、選ぶ開業形態によって大きく異なります。一般的な費用の目安は以下のとおりです。

自宅開業の場合：10万〜50万円程度
マンション開業の場合：50万〜100万円程度
テナント開業の場合：200万〜500万円程度

費用の内訳は、物件取得費（敷金・礼金・保証金）、内装工事費、施術ベッドなどの備品購入費、広告宣伝費が主な項目です。なお、整体院に限らず新規開業全般のデータですが、日本政策金融公庫の「2024年度新規開業実態調査」によると、開業費用の平均値は985万円、中央値は580万円で、500万円未満で開業した事業者が4割以上を占めています。

整体院の場合は工夫次第で100万円以下に抑えることも十分可能です。

資金の調達方法としては、自己資金のほか、日本政策金融公庫の新規開業資金（旧：新規開業資金・スタートアップ支援資金）、地域の信用金庫からの借入、自治体の助成金・補助金の活用が考えられます。融資を受ける場合は、事業計画書を具体的に作り込んでおくことが審査のポイントになります。

ステップ4：物件選びと内装・備品の準備

物件選びは、整体院の集客と経営を大きく左右する重要なポイントです。立地を選ぶ際は、ターゲットとするお客様層が集まりやすいエリアかどうか、周辺の競合状況はどうかをしっかりリサーチしましょう。

施術に最低限必要な備品としては、施術ベッド（1台5万〜15万円程度）、タオル・シーツ類、施術着、カウンセリング用の椅子やテーブル、空気清浄機、予約管理システムの端末などがあります。初期費用を抑えたい場合は、中古品やリースの活用も有効です。居抜き物件を選べば、内装工事費を大幅に節約できます。

ステップ5：メニューと価格を設計する

メニューと価格の設定は、収益に直結する大事なステップです。整体院の施術単価は1回4,000〜8,000円程度が一般的な相場となっています。

価格設定で重要なのは、「お客様が継続して通えるかどうか」という視点です。安すぎると「技術力が低いのでは？」と不安を与えてしまうリスクがあり、高すぎるとリピートにつながりにくくなります。

おすすめの設計方法は、初回お試し価格と通常価格を分けて設定すること、回数券やコースメニューを用意してリピートしやすい仕組みを作ること、そして施術時間とメニュー内容のバランスを最適化することです。

たとえば、「初回限定カウンセリング+施術60分 5,000円」「通常施術60分 7,000円」「5回回数券 30,000円（1回あたり6,000円）」のように、段階的に設定するとお客様にとってもわかりやすくなります。

ステップ6：開業届と各種届出の手続き

整体院の開業に必要な届出は、非常にシンプルです。整体師の場合、保健所への届出は不要で、必要なのは税務署への「個人事業の開業届出書」のみです。

開業届は、事業を開始してから1ヶ月以内に、納税地を管轄する税務署に提出します。職業欄には「整体師」「整体業」「療術業」などと記入します。現在はe-Taxを使ったオンライン提出も可能です。

また、開業届と一緒に「所得税の青色申告承認申請書」も提出しておくことをおすすめします。青色申告を行えば、最大65万円の特別控除が受けられるほか、自宅で開業する場合は家賃や水道光熱費の一部を経費として計上できるメリットがあります。

ステップ7：集客と宣伝の準備を開業前から始める

開業前から集客の準備を始めておくことが、オープン後のスタートダッシュにつながります。「開業してから考えよう」では手遅れになるケースも多いため、開業の2〜3ヶ月前から動き始めるのが理想です。具体的な集客方法は、次の章で詳しく解説します。

整体師の年収はどれくらい？開業後の収入と年収1000万への道

「独立したら、実際にどのくらい稼げるの？」というのは、開業を考えるうえでもっとも気になるポイントですよね。ここでは、整体師の年収データと、年収を上げるための具体的な方法をご紹介します。

整体師の平均年収｜雇われと独立開業の収入差

求人ボックスの2025年12月時点のデータによると、正社員として雇用されている整体師の平均年収は約393万円、月給換算で約33万円です。ボリュームゾーンは375万〜411万円で、アルバイト・パートの平均時給は約1,246円となっています。

一方、独立開業した整体師の年収は経営状態によって大きく異なります。複数の業界サイトの情報を総合すると、開業前から集客やマーケティングを学んでいた整体師は1年目から600万〜800万円を達成するケースがある一方、経営の知識が不足した状態で開業すると200万円台にとどまるケースもあり、個人差が非常に大きいのが実情です。

整体師が年収1000万円を目指すためのシミュレーション

整体師として年収1,000万円を達成するには、施術の腕を磨くだけでは十分ではありません。経営者としての視点と集客スキルが不可欠です。

具体的なシミュレーションを考えてみましょう。年間売上1,000万円を営業日数250日で割ると、1日あたり40,000円の売上が必要です。施術単価を8,000円に設定した場合、1日5人の施術で達成できる計算になります。

この目標を実現するために重要なのは、高単価でも選ばれるブランディングの構築、リピート率を高めて安定した予約を確保する仕組みづくり、物販やオンラインコンテンツなど施術以外の収入の柱を作ること、そして1回あたりの施術効率を意識したメニュー構成です。

「1日10人を低単価で施術する」よりも、「高単価×少人数×高リピート率」のモデルのほうが、身体への負担も少なく長期的に持続可能な経営ができます。

整体院の開業後に実践したい集客方法4選

どれだけ施術の技術が高くても、お客様に知ってもらわなければ経営は成り立ちません。ここでは、整体院に合った具体的な集客方法を4つご紹介します。

ホームページを作成してWeb集客の基盤を作る

今の時代、ホームページは整体院の「顔」とも言える存在です。お客様が整体院を探す際、まずインターネットで検索するケースが大半ですので、ホームページがないと信頼を得にくくなります。

掲載すると効果的な情報は、施術者のプロフィール・保有資格・経歴、施術メニューと料金表、院内の写真や施術の雰囲気がわかる画像、アクセス方法・営業時間・予約方法、そしてお客様の声（許可を得たうえで掲載）などです。

SEO対策として、「地域名＋整体」「○○駅 整体院」などのキーワードを意識したページ作りも集客効果を高めます。最近は無料や低コストで利用できるホームページ作成サービスも充実しているので、まずはシンプルなものから始めてみましょう。

Googleビジネスプロフィールで地域のお客様にアプローチ

Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）への登録は、地域密着型の整体院にとって欠かせない集客施策です。「近くの整体院」「○○駅 整体」と検索したときにGoogleマップ上に表示されるため、来院を検討している地元のお客様にダイレクトにアピールできます。

登録は無料で、院の基本情報・写真・営業時間・口コミの管理が行えます。口コミの件数と評価は集客に大きな影響を与えるため、施術後にお客様へ丁寧に口コミ投稿をお願いする仕組みを作っておきましょう。

インスタグラム・SNSで見込み客との信頼関係を構築する

整体師のインスタグラム運用は、ビジュアルで施術の雰囲気やビフォー・アフターを伝えやすく、集客ツールとして相性がよいです。セルフケアのストレッチ動画や姿勢改善のヒントなど、フォロワーにとって役立つ情報を定期的に発信することで、来院前の段階から信頼関係を築くことができます。

投稿時は「#地域名整体」「#骨盤矯正」「#肩こり改善」などのハッシュタグを活用して、ターゲット層にリーチしやすくするのがコツです。

チラシ・ポスティングで開業時の認知を広げる

デジタルの集客も重要ですが、地域密着型のビジネスではチラシも効果を発揮します。特に開業時は、近隣住民に「新しい整体院ができた」ことを知ってもらうことが最優先です。

チラシの印刷費は数千枚で1万〜3万円程度が目安です。「初回限定○円OFF」のクーポンを付けると来院のきっかけを作りやすくなります。自分でデザインツールを使って作成すればデザイン費も節約できます。

整体院の開業で失敗を防ぐために意識したいポイント

整体院を開業しても、思うように経営が軌道に乗らずに苦しむケースは少なくありません。ここでは、失敗を防ぐために事前に押さえておきたいポイントをまとめました。

コンセプトとブランディングで競合との差別化を明確にする

整体院は参入障壁が低い分、競合が非常に多い業界です。漠然と「体の不調を改善します」だけでは、数ある整体院の中に埋もれてしまいます。

「なぜお客様がこの院を選ぶのか」という理由を明確にするためには、ターゲットを絞り込んだブランディングが効果的です。たとえば、「産後の骨盤矯正専門」「デスクワーカー向けの姿勢改善」「シニア世代の健康メンテナンス」など、専門性を打ち出すことで、特定の悩みを持つ方から選ばれやすくなります。

無理のない初期投資でスタートし、段階的に成長させる

開業時に「理想の空間を作りたい」と内装や設備に費用をかけすぎると、その回収に時間がかかり経営を圧迫します。中古品やDIY、居抜き物件の活用など、コストを抑える工夫を取り入れましょう。

まずは必要最低限の設備で始めて、お客様の反応を見ながら少しずつグレードアップしていく方が、リスクを抑えた堅実な経営につながります。

リピーターが定着する価格設定と仕組みづくり

「安くすればお客様が来る」と考えて低価格にしすぎると、利益が出にくいだけでなく「技術が低いのでは」と思われるリスクもあります。かといって高すぎれば継続利用につながりません。

大切なのは、お客様が「通い続けたい」と感じる適正価格を設定し、回数券やプリペイドカード、月額メンテナンスプランなどリピートしやすい仕組みを整えることです。

施術スキルだけでなく経営・集客の知識を継続的に学ぶ

施術の腕がどれだけ良くても、集客や経営の知識がなければ安定した経営は難しいのが現実です。開業後も、マーケティング、カウンセリング技術、接客スキル、数字の管理などを学び続ける姿勢が大切です。経営セミナーへの参加や、同業の経営者との情報交換なども積極的に行いましょう。

整体師の独立開業でよくある質問

ここでは、整体師の独立開業に関してよく寄せられる質問にお答えします。

整体師として開業するまでの準備期間はどのくらい？

一般的には3〜6ヶ月が目安です。事業計画の策定、物件探し、内装工事、備品調達、集客準備など、やるべきことは多いため、余裕を持ったスケジュールで進めることをおすすめします。すでに技術が十分にある方で自宅開業の場合は、1〜2ヶ月で開業するケースもあります。

整体師は40代・50代からでも独立開業できる？

はい、整体師になるのに年齢制限はありません。40代から転職して開業される方や、50歳から新たに整体師を目指す方もいます。人生経験やコミュニケーション力が活きる仕事でもあるため、ミドル世代から始めるのも現実的な選択肢です。インターネット上でも「整体師 40代から」「整体師 50歳から」は一定の検索需要があり、実際にこの年代で開業を目指す方は少なくないことがわかります。

開業費用をできるだけ抑えるにはどうすればいい？

開業費用を抑えるためのポイントはいくつかあります。自宅やレンタルサロンを活用して物件費をゼロにする方法、施術ベッドや備品は中古品やリースを利用する方法、内装をDIYで仕上げる方法、国や自治体の助成金・補助金をこまめにチェックすること、そしてホームページやチラシを自作して広告費を抑えることなどが効果的です。工夫次第で数十万円単位の節約につながりますので、ぜひ検討してみてくださいね。

整体師の独立に必要な経験年数の目安は？

法的に定められた経験年数の基準はありません。一般的には、整体院やリラクゼーションサロンで3〜5年程度の実務経験を積んでから独立する方が多い傾向にあります。施術技術はもちろん、接客やカウンセリング、経営者としてのマインドセットなど、雇われている間に吸収できることは積極的に学んでおきましょう。

まとめ｜整体師の独立開業は正しい手順と準備で成功に近づける

整体師の独立開業は、国家資格が不要で比較的始めやすいビジネスです。しかし、その分ライバルも多く、漫然と始めてしまうと苦労するケースも少なくありません。

この記事でお伝えした成功のための手順を改めて整理すると、まず整体師の仕事内容と法的な立ち位置を正しく理解すること。次に、明確なコンセプトとターゲットに基づいた事業計画を立てること。そして、無理のない資金計画で開業形態を選び、開業前から集客準備を進めること。さらに、施術スキルだけでなく経営やマーケティングの知識も磨き続けることが大切です。

開業はゴールではなく、あくまでスタート地点です。お客様に信頼され、長く通い続けていただける整体院を目指して、今日からできる一歩を踏み出してみてくださいね。

この記事が、整体師としての独立開業を目指すあなたのお役に立てれば幸いです。